防災行政 災害列島ニッポン防災プロフェッショナル９人の提案
発売日：2026年9月
- 巻の著者
- 巻の書名
- 版数
- ページ数
- ３０３ｐ
- ISBN
- 978-4-07-464248-9
- 著者情報
- 土屋 信行|@|@須田 善明|@|@山村 武彦|@|@阿部 慶一|@|@山口 芳裕|@|@植田 信策|@|@猪口 正孝|@|@伊藤 弘人|@|@池田 直人（ツチヤ ノブユキ|@|@スダ ヨシアキ|@|@ヤマムラ タケヒコ|@|@アベ ケイイチ|@|@ヤマグチ ヨシヒロ|@|@ウエダ シンサク|@|@イノクチ マサタカ|@|@イトウ ヒロト|@|@イケダ ナオト）
博士（工学）技術士（建設部門・総合技術監理部門）土地区画整理士 測量士。公益財団法人リバーフロント研究所審議役。一般社団法人全日本土地区画整理士会理事。ＪＲＲＮ（日本河川再生ネットワーク）代表理事。水害ＢＣＰ推進協議会事務局長。元東京都江戸川区危機管理監。１９７５年東京都入都。環状七号線、環状八号線の建設・設計、つくばエクスプレス六町駅土地区画整理事業に従事。秋葉原駅区画整理および汐留再開発事業のまちづくり設計を行う。江戸川区では、放置自転車ゼロ対策に取り組み、日本一の葛西地下駐輪場を完成させ、日本土木学会賞を受賞。災害対策では、ゼロメートル地帯の洪水の安全を図るため、平成２０年度に、海抜ゼロメートル世界都市サミットを開催し、現在も幅広く災害対策に取り組んでいる。東日本大震災の復興まちづくりの学識経験者委員として、宮城県女川町の復興に取り組んだ。令和４年日本水大賞「市民活動賞」受賞|@|@宮城県女川町長。宮城県女川町出身。宮城県石巻高等学校、明治大学経営学部卒。株式会社電通東北（現電通東日本）入社。宮城県議会議員（３期 平成１１年１１月〜平成２３年１１月）。自由民主党宮城県支部連合会幹事長。自由民主党青年局中央常任委員会議長。女川町町長（４期 平成２３年１１月〜現職）。全国自治体病院開設者協議会副会長。全国原子力発電所所在市町村協議会副会長。宮城県町村会副会長|@|@防災システム研究所 所長。東京都出身。１９６４年に発生した新潟地震でのボランティア活動を契機に、防災シンクタンク「防災システム研究所」を設立。以来５０年以上にわたり、国内外で発生した災害の現地調査を実施（３００か所以上）。主に報道番組での解説や講演、執筆活動などを通じ、防災意識の啓発に取り組む。また、企業の社外顧問や自治体などの防災・危機管理アドバイザーを歴任|@|@防災まちづくり研究会 会長。在宅避難を中心に防災講演活動を行う。防災士。ｎｏｔｅ「火を消せない元消防士」。ｈｔｔｐｓ：／／ｎｏｔｅ．ｃｏｍ／ｋｅｉｉｃｈｉａ７００ メーリングリスト「防災今日の話題」配信人。１９５１年６月１７日生まれ。元東京消防庁目黒消防署副署長。消防士生活のうち１６年間を火災原因調査、１５年間広報を担当。約３５年間市民防災に携わり、町会役員を３０年間経験。元小学校ＰＴＡ会長。産業カウンセラー|@|@国際医療福祉大学 特任教授。湖山医療福祉グループ 顧問。１９８６年香川医科大学卒業。在学中から前川和彦東京大学名誉教授に師事。卒業後は、鍋谷欣一教授、和田信昭教授の指導を受けて外科学を学んだ。１９９４年米国ハーバード大学外科Ｔｏｍｐｋｉｎｓ教授のもとに留学、この間、Ｂｒｉｃｋｓ教授から爆傷・銃創などの戦傷医療を、Ｌｅａｎｉｎｇ教授から安全保障システム論を学んだ。１９９９年東海村ＪＣＯ臨界事故では被ばく患者の初期治療を担当、以降いわゆるＮＢＣ（核放射線・生物兵器・化学兵器）特殊災害領域の修得に励み、米国ＲＥＡＣ／ＴＳ、米国ＣＤＣ、英国Ｄｓｔｌなどで学んだ。２００３年中国黒竜江省旧日本軍遺棄化学兵器事故、２００４年美浜原発事故、２０１１年ロシアハバロフスク化学工場爆発事故、２０１１年福島第一原発事故で活動。２０１８年韓国平昌冬季オリンピック、２０１９年ラグビーＷ杯、２０２１東京オリンピック・パラリンピックで、国際要人対応や医療統括を務めた。東京都災害医療コーディネーター|@|@博士（医学）、医師。日本赤十字社医療事業推進本部参事監（兼）救護・福祉部主幹。日本外科学会指導医、社会医学系指導医、産業医。東北大学医学部臨床教授。日本ＤＭＡＴ（統括）。日本赤十字看護大学附属災害救護研究所被災者生活支援部門長（兼務）。避難所・避難生活学会常任理事。日本静脈学会理事（災害）。日本災害医学会評議員。１９９０年医師免許取得。２００９年石巻赤十字病院入職。２０１８年同院副院長。２０２５年より現職。２０１１年東日本大震災、災害拠点病院で災害医療に従事。東北３県の避難所環境整備、被災者健康維持活動に従事。以降、救護活動、避難所環境改善活動に従事。２０１４年、一般社団法人避難所・避難生活学会を設立し、政府にＴＫＢ４８など避難所環境改善を働きかけ、災害対策基本法、災害救助法、防災基本計画などの改訂に至る|@|@外科医（１９８４年日本医科大学卒業）。一般社団法人東京都病院協会会長。公益社団法人東京都医師会顧問。社会医療法人社団正志会理事長。公益社団法人全日本病院協会副会長。経験委員会等：東京都医師会副会長。東京都地域医療対策協議会委員。東京都医療審議会委員。東京都災害医療協議会委員。東京都災害医療コーディネーター。東京ＤＭＡＴ運営協議会委員。厚生労働省救急・災害医療提供体制等の在り方に関する検討会構成員。東京都新型コロナウイルス感染症対策審議会委員。新型コロナウイルス感染症医療体制戦略ボードメンバー|@|@東北医科薬科大学医学部医療管理学教室教授。同大学大学院医学研究科社会地域医学研究領域・地域医療管理学分野教授。専門は地域医療政策・管理学（保健学博士）。第７４回日本職業・災害医学会学術集大会長（２０２６年）。内閣府地区防災計画アドバイザリーボードのメンバー（２０２４〜２０２６年）。東京大学大学院医学系研究科博士課程修了後、日本医科大学医療管理学教室および厚生労働省の国立研究機関に勤務。その後、厚生労働省大臣官房厚生科学課科学技術調整官、国立精神・神経医療研究センター研究所研究部長、労働者健康安全機構（過労死等防止調査研究センター長・本部研究ディレクター）を経て、２０２２年度より現職。Ｈｅａｌｔｈｃａｒｅ ＢＣＰコンソーシアム理事として、医療と災害への備えとの関係や人口減少下の持続可能な地域医療の構築に向けた教育・研究に取り組んでいる|@|@管理栄養士・調理師・アロマセラピーアドバイザー。フードマネジメントラボ代表。一般社団法人日本病院会救急災害医療対策委員会特別委員。元公益社団法人日本メディカル給食協会理事・学術衛生副委員長。１９８０年後藤学園武蔵野栄養専門学校卒業、富士産業株式会社、株式会社ＬＥＯＣを経て２０２６年２月に起業、在宅の栄養管理業務に向き合う。東京労災病院などの大型急性期病院で栄養士の経験を積み埼玉県立小児医療センターのオープン立ち上げなどにも貢献した。また、管理栄養士合格者の輩出に向け国試対策研修の講師を務め、災害現場の食事対応も、北海道・宮城・東京・名古屋・静岡・広島に転勤異動したことで多様な経験をしてきた。（株）ＬＥＯＣでは、管理栄養士が臨床栄養を学べる環境を創設、ＬＥＯＣ大学院を開校し、昭和医科大学病院で臨床を学ぶ研修カリキュラムを発足した。その他、衛生管理マニュアルの作成や実務指導など食品衛生にも努めてきた。学会：第３４回全日本病院学会（１９９２年１０月）郡山市民文化センターシンポジウム「アメニティ指向と患者給食」
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商品詳細
- シリーズ名
- 出版社名
- イマジカインフォス
- サイズ
- １９ｃｍ
- 対象年齢
- 一般
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- 単行本
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