農村地域における資源の循環活用と管理
発売日：2009年8月
- ISBN
- 978-4-89732-176-9
- 著者情報
- 熊谷 宏（クマガイ ヒロシ）
１９４０年生まれ。京都大学大学院農学研究科博士課程中途退学。農学博士。京都大学助手、帯広畜産大学講師、京都大学講師・助教授、東京農業大学教授を経て、東京農業大学客員教授
北田 紀久雄（キタダ キクオ）
１９５５年生まれ。東京農業大学農学部農業経済学科卒業。東京農業大学助手・講師を経て、東京農業大学国際食料情報学部食料環境経済学科准教授
永木 正和（ナガキ マサカズ）
１９４６年生まれ。九州大学大学院農学研究科博士課程単位取得退学。農学博士。帯広畜産大学助手・助教授、ミネソタ州立大学客員助教授、鳥取大学教授、筑波大学大学院教授を経て、筑波大学名誉教授、（社）農協共済総合研究所客員研究員
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商品説明
中山間地域の再起と発展のために、隣接する地域が一体となった資源の循環型持続的活用システムの創造を幅広い視点で論究。
目次
北海道における持続的農業経営の展開可能性
生消共住の農村地域の自立活性化と「地産地消」
バイオマス利活用における関係住民の評価―栃木県茂木町の事例分析
「循環」を基調とした「まちづくり」プランに対する住民評価―山形県長井市の事例分析
地下水保全事業に対する水田農家の意識構造―熊本県白川中流域の事例分析
農業用水路の維持管理に対する非農家の参加意識―富山県常願寺川水系の事例分析
学童期の学校給食における食育の意義と課題―岩手県Ａ市の事例分析
都市地域における農業資源の保全と整備に対する住民意識―東京都世田谷区の事例分析
熊本市江津湖における外来生物の繁殖によるレクリエーション価値の影響に関する評価
地域資源の賦存構造
地域資源賦存バランスの分解分析
農業の公共水域への環境負荷軽減のための自主協定
行政区域を越えた自主協定の交渉力と社会厚生
環境ガバナンスとリスク分析
環境ガバナンスと公益法人制度改革
多自然居住地域としての広域的圏域の決定手法―兵庫県但馬地域の事例分析
農村振興のための「多自然居住地域」の形成―産業クラスター形成モデルの適用
中山間地域政策のフレームワーク変革問題―地域のガバメントからガバナンスへの転換
本書の要約と総括
商品詳細
- 出版社名
- 農林統計出版
- フォーマット
- 単行本
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