イーロン・マスクの全員出社の決断は正しかったのか? テレワークかそれとも出社か? 日本の経営者は生産性が向上する「勤務形態」を早急に構築せよ
発売日:2023年5月
- ページ数
- 177p
- ISBN
- 978-4-8283-1019-0
- 著者情報
- 岩本 晃一(イワモト コウイチ)
独立行政法人経済産業研究所リサーチアソシエイト。アジア太平洋大学次世代事業構想センター客員メンバー。1958年香川県生まれ、丸亀高校卒、京都大学工学部電気工学第二科卒、京都大学大学院工学研究科電気工学第二専攻修了、1983年通商産業省入省。在上海日本国総領事館領事、産業技術総合研究所つくばセンター次長、内閣官房参事官、経済産業研究所上席研究員等を経て、2020年から現職
セブン-イレブン受取り(送料無料)
発送目安
発売日(発売日以降は当日)~2日で発送
宅配(送料¥550税込)
発送目安
発売日(発売日以降は当日)~2日で発送
交通状況・天候の影響や注文が集中した場合等、お届けにお時間をいただく場合がございます。
商品説明
日本のオフィスワークにおいて、生産性を高め、より快適な労働環境を確保するため、テレワークは日本に残された「最後の切り札」であると考える。テレワークを活かすのは、今しかない。
テレワークに関する調査エビデンスをくまなく見ていくと、日本企業が生産性を上げるために必要なことが見えてきます。
目次
第1章 アンケート調査から見えるテレワークの実態(各種アンケート調査から見えてくるテレワークの実態
生産性に関する調査
生産性の悪化・向上の要因
テレワークの実施率
テレワークの継続希望率
テレワークの今後の進め方)
第2章 テレワークが合っている人、合っていない人(テレワークが合っていない人とはどういう人か
テレワークが合っている人とはどういう人か
テレワークチームの作り方
テレワークチームのマネジメントと成果評価)
第3章 テレワークを有効ならしめるための抜本改革(日本型雇用の抜本改革
人事部を廃止せよ
テレワークが生産性を下げる原因を改善
どんなに手を尽くしても最後に残る問題)
第4章 テレワークが期待される時代背景(新しいことにチャレンジしない日本企業
失われた30年が日本人の労働環境に及ぼす影響
日本企業の低い労働生産性が社会に与える影響
テレワークというデジタル投資)
商品詳細
- 出版社名
- ビジネス教育出版社
- サイズ
- 19cm
- 対象年齢
- 一般
- フォーマット
- 単行本
注意事項
- 本の帯に関して
- 帯つきでの出荷はお約束しておりません。
商品ページに、帯のみに付与される特典物等の表記がある場合でも、確実に帯つきでの出荷はお約束しておりません。
また、帯は商品の一部ではなく「広告扱い」のため、帯の有無・破損による交換や返品は承っておりません。 - 版・表紙について
- 版・表紙(カバー)のご指定は承っておりません。ご注文いただくタイミングによっては、お届けする商品の版や表紙が商品ページ上のものとは異なる場合がございます。
また、初版にのみにお付けしている特典(初回特典、初回仕様特典)がある商品は、商品ページに特典の表記がされている場合でも、無くなり次第終了となります。