キーエンス高付加価値経営の論理 顧客利益最大化のイノベーション

延岡健太郎/著

発売日:2023年3月

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ページ数
287p
ISBN
978-4-296-11740-6
著者情報
延岡 健太郎(ノベオカ ケンタロウ)
1959年広島県生まれ、81年大阪大学工学部卒業、同年マツダに入社。88年マサチューセッツ工科大学より経営学修士取得、93年マサチューセッツ工科大学よりPh.D(経営学博士)取得、94年神戸大学経済経営研究所助教授、99年同教授、2008年一橋大学イノベーション研究センター教授、18年大阪大学経済学研究科教授

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商品説明

生産財企業に求められるイノベーションは、顧客企業が大きな価値を享受できるソリューション提案。自社の商品と顧客企業の現場での提案を組み合わせて、顧客企業の売り上げや利益が向上し、コストが低下する提案ができれば、顧客はその費用対効果に応じて大きな対価を支払ってくれる。それを愚直に徹底し、過去20年以上にわたって売上高営業利益率が平均40%を超えている企業がキーエンスだ。本書は、キーエンスがなぜ高水準の業績を実現し続けているのかを、『価値づくり経営の論理』『アート思考のものづくり』の著者が、キーエンスへの聞き取り調査などにもとづいて論理的に解明する

生産財企業に求められるイノベーションは、顧客企業が大きな価値を享受できるソリューション提案です。自社の商品と顧客企業の現場での提案を組み合わせて、顧客企業の売り上げや利益が向上し、コストが低下する提案ができれば、顧客はその費用対効果に応じて、大きな対価を支払ってくれます。本書は、この視点から、生産財企業を日本で最もうまく経営しているキーエンスを事例として、イノベーションの論理と実践の両面から説明するもの。

 キーエンスは自動制御機器、計測機器などの販売および製造を行う。「最小の資本と人で、最大の付加価値をあげる」という経営理念を掲げ、2020年度も含めて過去30年以上にわたって売上高営業利益率が平均40%を超える日本の製造業としては最高レベルの業績を上げています。さらには2021年度は営業利益が4180億円と日本を代表する製造業の一つとなっています。

 キーエンスにとっての価値創造の鍵は、「世の中にない商品」によって「顕在化していない潜在ニーズ」を発掘することにあります。顧客がほしいと思うものをそのまま提供するのではなく、顧客が「こんなものがほしかったんだ」と新たに気づき、本当に喜ぶものを提供し、顧客の利益拡大に貢献するのです。

本書は、これまで研究者の調査・取材に応じることがなかったキーエンスから、本として初めて出版協力を得たもの。なぜキーエンスが成長し続ける企業なのかを論理的に解明します。

目次

第1章 高付加価値経営による社会貢献
1 高付加価値経営の哲学
2 キーエンスの歴史――イノベーション企業のあゆみ
3 目標としての付加価値最大化と社会貢献
4 付加価値の社会的価値――雇用、税金、研究開発
5 社会貢献の本質と粗利8割
6 組織哲学――役職・階層より論理
7 社会貢献に向けた共同体としての会社
8 結果とプロセスの両方を重視――因果関係の理解と学習

 第2章 イノベーションの源泉――顧客企業の利益増加
1 高付加価値の源泉――喜んで大きな対価を支払う商品
2 すべての目標は顧客企業の利益向上
3 直接販売によるソリューション提案――商品力+コンサルティング能力
4 顧客企業の経済的価値の向上
5 付加価値向上が社会貢献――「時間チャージ」
6 顧客企業の製造現場や開発プロセスを知る――顧客ニーズや困りごとを超えて
7 多くの顧客企業を深く知る重要性
8 顧客企業から学習するための必要条件――信頼と期待
9 全社的な目標の一貫性と学習組織

 第3章 生産財のイノベーション――理論解説編
1 顧客価値の暗黙化――機能的価値と意味的価値
2 生産財における意味的価値――ソリューション価値
3 生産財企業の顧客企業に対する優位性――ソリューション提案の源泉
4 市場起点から顧客起点へ――マス・カスタゼーション理論
5 顧客価値最大化の論理――経済性と潜在性
6 SEDAモデル――生産財におけるアート思考
7 理論解説編まとめ

 第4章 顧客価値イノベーションの組織
1 強固な事業部制と商品展開
2 事業部の組織構成と仕組み
3 営業組織と営業所
4 販売促進グループ
5 商品開発の役割と組織――技術者ではなく商品開発担当者
6 新商品開発の組織――商品開発グループ・商品企画グループ
7 商品開発と営業によるSEDAモデルの実現
8 本社機能――小さい本社

商品詳細

出版社名
日経BP日本経済新聞出版
サイズ
19cm
対象年齢
一般
フォーマット
単行本

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