用途と規模で逆引き！住宅設計のための建築法規　一戸建て　長屋　共同住宅　寄宿舎「増補改訂版」

〈2025年の建築基準法大改正に対応し、2色刷でさらにわかりやすくなった改訂版！告示構造などの早見表も増補〉
初心者からベテランまで、わかりやすい！と評判の建築基準法ブロガー・そぞろが、複雑な建築法規を会話形式でテンポよく解説。住宅の用途・規模から適用される法規がすぐ調べられる「逆引き表」で、規制の見落としを防ぐ。確認検査機関側の目線で要点が押さえられているから、事前協議にも強くなる。

目次

はじめに
Introduction
用途と規模からわかる！逆引き表

◎第1章　適用される法規を見つけるためのキーワード
1　用途：一戸建て住宅、長屋、共同住宅、寄宿舎の違いとは
2　面積：建築面積、延べ面積、居室の床面積、住戸の床面積とは
3　高さ：下にも上にも原則の考え方と例外の考え方がある
4　階数：基本的な階数の算定方法と例外
5　防火性能：「耐火・準耐火建築物」と「主要構造部が耐火・準耐火構造」の違いについて
6　都市計画：「都市計画区域及び準都市計画区域内」と「それ以外」で受ける規制が大きく異なる
コラム１　法文の読み方──法文は、実はただの「箇条書き」！？

◎第2章　忘れちゃいけない手続きに関する法規
1　確認申請：全ての建築物に必要なのか
2　完了検査：検査前に建物を使用することができるのか
3　中間検査：どんな建築物がいつ検査を受けなければならないのか
4　建築士法：建築士が業務することができる範囲を定めている制度
5　建築基準関係規定：建築基準法以外であっても確認申請で確認される法令
6　建築物省エネ法：原則として、新築する建築物は省エネ基準への適合が必要
コラム２　何が変わった？どうして変わった？2025年4月の法改正の解説
コラム３　建築基準関係規定になるかどうか判断が分かれる手続き

◎第3章　住宅すべてに適用される法規
［集団規定］
1-1　接道義務：満たしていなければ、その敷地には建築物が建てられない
1-2　用途地域：注意すべきは兼用住宅、併用住宅
1-3　容積率：容積率の限度は、都市計画で定められた数値だけでは判断できない
1-4　建ぺい率：建ぺい率の緩和は、落とし穴が潜んでいるので要注意
1-5　高さ制限：それぞれの斜線検討で使える緩和が異なる
1-6　防火指定：地域・区域と規模によって、求められる防火性能が異なる
1-7　最低敷地面積：規制を受けそうであれば、登記謄本を確認してみる
1-8　低層住専の外壁後退：全ての外壁が規制対象ではない

ほか

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