テレワーク本質論　企業・働く人・社会が幸せであり続ける「日本型テレワーク」のあり方「改訂版」

経営者・人事担当者必読！「柔軟な働き方」が義務に！テレワークで人材不足を解消！今こそ形だけのテレワークから脱却せよ！改正育児・介護休業法２０２５年対応！

「なんちゃってテレワーク」に終止符を！

テレワーク導入の第一人者が示す、
真に機能するテレワーク環境を構築する方法とは？
2020年のコロナ禍以降、多くの企業がテレワークの導入を推し進めてきました。その結果、企業の生産性向上や従業員のワークライフバランス改善につながった一方で、社員教育やコミュニケーションの不足、勤怠管理の難しさといった問題も浮き彫りとなりました。
日本初のテレワーク専門コンサルティング会社を設立し、30年近くにわたり企業への導入を支援してきた著者は、こうした問題の背景には、コロナ禍によって多くの企業が十分な準備を整えないままツール頼みのテレワークを緊急避難的に導入せざるを得なかった事情があると指摘しています。そして、この問題を解決するには単にツールを導入するだけでなく、ホウレンソウ（報告・連絡・相談）のデジタル化やバーチャルオフィスの活用など、「一緒に仕事をすること」を重視する日本の企業文化に適した「日本型テレワーク」を確立する必要があると訴えています。
こうした著者の考えとノウハウをまとめた前著『テレワーク本質論』は、単なる業務効率化の指南書にとどまらずテレワークの本質的な価値とその可能性を深く掘り下げた一冊として、会社経営者や人事担当者から大きな反響を得ました。
前著から３年が経ち、コロナによる混乱は収束へと向かっていますが、依然として多くの企業がテレワークの活用を続けています。さらに2025年4月からの改正育児・介護休業法の施行により、子育てや介護中の従業員に対するテレワーク環境の整備が努力義務になるなど、企業にはより一層の対応が求められることになりました。
本書では前著に引き続き、企業がテレワーク導入時に直面する課題とその具体的な解決策を著者の長年にわたる知見を通して解説しています。さら最新の関連法やテレワークツールの解説など新たに加えられた情報も盛りだくさんです。
企業経営者だけでなく、テレワークの導入・改善を担当する実務者にとっても参考になる一冊です。

※本書は2022年1月発行の「テレワーク本質論」の内容を、2025年３月時点の法律など最新の動向を踏まえて加筆・修正した改訂版です。

目次

はじめに　　

改訂にあたって　　
テレワークの本質　　

［第１章］改正育児・介護休業法で義務になる「柔軟な働き方」
「テレワーク」という選択肢の重要性
育児・介護休業法改正で悩む企業経営者の方へ　　
「経営効率」か「人材確保」か究極の選択　　
法対象は「就学前の子」と「親の介護」の社員　　
改正育児・介護休業法の改正項目　　
改正目的は「仕事との両立」　　
改正内容をイラストで解説
テレワークに関する改正項目　　
子育てに関する改正項目（テレワーク関連以外）　　
介護に関する改正項目（テレワーク関連以外）　　
「テレワーク」は改正の一丁目一番地　　
育児休業復帰時に在宅でフルタイム勤務（テレワーク努力義務化）　　
《コラム》「努力義務」だから、実施しなくていい？　　
「短時間勤務」の代わりに「在宅勤務」が可能に（テレワークを代替措置に追加）　　
《コラム》「短時間勤務制度」の現実　　
小学校就学前まで「テレワークで働く」道筋（柔軟な働き方選択制度）
《コラム》どうして就学前？　大変なのは「小１の壁」なのに……　　
親の介護においてもテレワークが努力義務に　　
《コラム》テレワークで親の介護を乗り越える　　
「改正育児・介護休業法」に関するよくある質問

［第２章］テレワークで人材確保と生産性向上を実現する
形だけの「なんちゃってテレワーク」との決別
「テレワーク」を進めるために知っておくべきこと　　
（１）テレワークの定義　　
（２）テレワークの分類　　
（３）リモートワークとテレワークの違い　　
（４）在宅勤務と在宅ワークの違い　　
《コラム》私の在宅ワーク時代　　
（５）コロナ後のテレワークの変化　　
（６）アメリカのテレワークを真似してはいけない　　
《コラム》アメリカの大手ＩＴ企業が出社に戻る理由　　
（７）日本を救う、日本型テレワークとは　　
テレワークで企業の生産性が高まる理由　　
（１）テレワークと一緒にデジタル化が進む　　
《コラム》社長の予定表から始まったデジタル化
（２）テレワークで離職を　ほか

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