核エネルギー革命2030 核融合と4種の新型原子炉がひらく脱炭素新ビジネス
発売日:2024年8月
- ページ数
- 247p
- ISBN
- 978-4-296-20459-5
- 著者情報
- 斉藤 壮司(サイトウ ソウジ)
日経クロステック・日経ものづくり記者。2017年日経BP入社。主に製造業における企業動向や最新の機械技術を担当、ロボット、半導体製造、材料などの技術を幅広くカバーする。福島第1原子力発電所の廃炉技術の取材を機に、核エネルギー技術の動向を追っている
佐藤 雅哉(サトウ マサヤ)
日経クロステック記者。2014年日経BP入社。先端半導体や量子コンピューター、核融合といった次世代技術を中心に取材する。製造、自動車、IT分野の取材経験も豊富。2017年から2022年は日本経済新聞社でビジネス報道ユニットの記者として半導体・電子部品分野を担当した
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商品説明
ITの巨人も注目する「核エネルギー革命」の真実を専門記者が解説。
「再生可能エネルギーと原子力は非常に相性が良い」(ビル・ゲイツ、マイクロソフト創業者)
「核融合が電力不足の解決策になる」(サム・アルトマン、オープンAI CEO)
2050年までのカーボンニュートラル(温暖化ガス排出量実質ゼロ)の達成、ウクライナ情勢などに端を発するエネルギー安全保障の確保、自動車などの電動化やAI(人工知能)といったIT技術の発展で止まる気配がない電力需要の増大。人類を悩ますこれらの問題を一挙に解決する切り札として「核エネルギー」、すなわち核融合や原子力が改めて注目されている。
例えば2023年に中東ドバイで開かれた気候変動を話し合う国際会議「COP28」では、今後推進すべき脱炭素技術の1つとして「原子力」が明記された。最終日に参加国の合意で採択される決定文書にCOPが原子力を記載したのは初めて。カーボンニュートラルの実現に、原子力が不可欠であるとCOP参加国が認めたことになる。
■背景に核エネルギー技術の急速な進歩
背景には、核融合発電や新型原子炉といった核エネルギー技術の急速な進歩がある。「永遠に30年後の技術」と揶揄されてきた核融合発電は、10年後の2030年代にも実用化できる可能性が見えてきた。大学や国の研究機関などから飛び出した研究者たちが設立した多数の核融合スタートアップが開発にしのぎを削っているからだ。原子力発電でもスタートアップが登場し、小型モジュール炉(SMR)や高温ガス炉(HTGR)、高速炉(FR)など、安全性を高めつつ、効率や機能を向上させた新技術が登場している。
これらスタートアップを資金面で支援しているのが巨大IT企業の投資家たちだ。各社の支援リストには、マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ、ChatGPTで生成AIを切り開いたオープンAI CEOのサム・アルトマン、米アマゾン・ドット・コム創業者のジェフ・ベゾスといった著名投資家や大企業の名前が並ぶ。未来のゲームチェンジを狙った投資競争はもう始まっているのだ。
本書は核エネルギー技術を長年取材してきた日経クロステックの専門記者二人が、新しい核エネルギー発電技術が期待される背景や技術的な特徴をわかりやすく解説する。実用化に向けた課題やビジネスの動向、カーボンニュートラル時代のエネルギー新技術の潮流を理解できるようにする。
目次
■第1章 核エネルギーが脱炭素実現の切り札に
世界はなぜ「核エネルギー」に注目するのか。原子力発電や核融合発電が地球温暖化・電力需要増大・エネルギー安全保障という3つの課題を同時に解決する切り札と見なされる理由を探る。
■第2章 「地上の太陽」が輝く日、スタートアップ参入で加速
「夢のエネルギー技術」と言われ続けた核融合発電に、実用化の機運が見え始めた。国家プロジェクトに代わり開発をけん引するスタートアップ各社の動向と、その技術を解説する。
■第3章 安全性を武器に次世代狙う4種の新型原子炉
核エネルギー技術の革新は原子力発電でも進む。安全性を格段に向上させた4つの新型原子炉「革新軽水炉」「小型モジュール炉(SMR)」「高温ガス炉(HTGR)」「高速炉(FR)」の技術と可能性を解説する。
■第4章 特許で見る核エネルギー開発、高まる中国の影響力
既に56基を運転し、さらに67基を計画する原発大国中国。世界の核エネルギー研究を特許出願状況で分析し、核エネルギー開発における中国の影響力を探る。
■第5章 原発再稼働と60年超運転の安全性
既存の原発はいつまで使えるのか。原発の60年を超えた運転を認めた「GX脱炭素電源法」の検討を下敷きに、原発の寿命延長と安全性の根拠を技術的に検証する。
商品詳細
- 出版社名
- 日経BP
- サイズ
- 21cm
- 対象年齢
- 一般
- フォーマット
- 単行本
注意事項
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