日本の女性のキャリア形成と家族　雇用慣行・賃金格差・出産子育て

変わらなきゃならない。でも、まだ変わってはいないのだ。これまでさまざまな政策が実行されながらも、女性をとりまく、雇用慣行、資金格差、正社員／非正規社員間の壁、そして出産・育児・保育にまつわる困難は変わっていない。現代日本社会の３０年余に及ぶ推移を丹念に追い、その課題解決を阻む構造的実態を理論的かつ実証的に明らかにする。問題の所在を見定め、課題克服の具体的な方策を提言。

変らなきゃならない。でも、まだ変わってはいないのだ。

現代日本の女性を取り巻くここ30年余の変化を見据え、仕事と出産・子育ての両立を阻む構造的実態、その問題の所在を明らかにする。

これまでさまざまな政策が実行されながらも、女性をとりまく、雇用慣行、賃金格差、正社員／非正社員間の壁、そして出産・育児・保育にまつわる困難は変わっていない。現代日本社会の30年余に及ぶ推移を丹念に追い、その十分な課題解決を阻む構造的実態を理論的かつ実証的に明らかにする。問題の所在を見定め、課題克服のための、具体的な方策を提言。

※お届け日が変更になりました
8月17日→8月19日

目次

はしがき
図表目次

第Ｉ部　日本の女性の就業と少子化、家族の変化

第1章　現代日本のキャリアと出産の課題
　1.1　現代日本の大卒女性の中位年収の低さ──米英と対比して
　1.2　現代日本の課題
　1.3　必要な変化の方向性

第2章　女性の労働供給の変化を時代を追ってたどる
　2.1　はじめに
　2.2　1900年代から1960、70、80年代までの女性労働の日米比較
　2.3　国際比較から見る日本女性の労働参加、ジェンダー賃金ギャップと出産
　2.4　欧米での1980年代の育児期短時間労働の拡大と日本の大幅な遅れ
　2.5　女性の教育達成が就業選択に及ぼす日米で異なる効果
　2.6　まとめ

第3章　日本における「正社員」と「正社員以外の働き方」間の高い壁──日本の女性労働供給モデル
　3.1　はじめに
　3.2　日本の「パート」の特殊性──「パート」の呼称と「短時間性」
　3.3　補償賃金差モデル
　3.4　非自発的な選択（選別モデル）
　3.5　税制・社会保険・配偶者手当等、被扶養配偶者が持つ雇用者優遇政策の影響モデル
　3.6　まとめ

第4章　女性の労働供給の変化と経済理論
　4.1　はじめに
　4.2　社会規範や雇用慣行
　4.3　所得効果と代替効果
　4.4　米国における女性労働の研究
　4.5　日本における女性労働の研究
　4.6　その後のパート労働者の賃金に対する均等待遇法の影響
　4.7　就業調整の問題と週20時間パートの被用者保険加入への改正
　4.8　まとめ

第5章　聞き取り調査から見る若年女性の仕事と家族形成
　5.1　はじめに
　5.2　それぞれの聞き取り調査の時代的背景
　5.3　1997年の聞き取り：「いつか専業主婦になって大事に子育てをしたい」
　5.4　2006〜2011年：団塊ジュニア世代が子どもを持ちにくく働き続けにくい理由
　5.5　増加する未婚派遣社員、契約社員、アルバイト社員
　5.6　2014年以降の育児休業復帰者に見られる職場環境の改善
　5.7　若　ほか

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