医師のための節税読本　院長が知っておくべき税務対策のすべて　２０２２年度版

医療専門の税理士が教える、忙しいクリニックでも実行できる効果的な８０の方法。

クリニック専門の税理士が教える「本当に効果的な節税法」とは?
医療法人を設立さえすれば節税になる、というわけではありません。医療法人の仕組みを理解し、きちんとした対策を講じなければ節税にはならないのです。
法人の将来（相続、譲渡、解散）を想定し、日々の経営の中で準備しておくことも必要です。法人化以外にも、診療所経営に必要な税金の知識は数多くあります。
忙しい院長先生のために、それら多岐にわたる節税対策のポイントを一冊にまとめました。

目次

第１章　医師が知っておくべき税金の基礎知識
第２章　医業又は歯科医業を営む個人が使える節税
第３章　個人事業から医療法人化することによる節税
第４章　医業又は歯科医業を営む個人及び医療法人が使える節税
第５章　医療法人が使える節税
第６章　保険を活用した節税
第７章　個人として使える所得税の節税
第８章　医療法人の相続・譲渡・解散のための節税
第９章　ＭＳ法人設立による相続税の節税
第１０章　医師が個人として使える相続税の節税

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