テレワーク本質論 企業・働く人・社会が幸せであり続ける「日本型テレワーク」のあり方
発売日:2022年1月
- ページ数
- 205p
- ISBN
- 978-4-344-93713-0
- 著者情報
- 田澤 由利(タザワ ユリ)
上智大学卒業後、シャープ(株)でパソコンの商品企画を担当。フリーライター経験を経て、1998年(株)ワイズスタッフを、2008年日本初のテレワーク専門のコンサルティング会社(株)テレワークマネジメントを設立。民間企業等へのテレワーク導入・活用支援や、国や自治体のテレワーク普及事業等を広く行う。また年間150本超の講演をしながら、国土交通省国土審議会計画部会、内閣官房地方創生テレワーク検討会議、総務省「ポストコロナ」時代におけるテレワーク定着アドバイザリーボードなど、テレワークの新たな普及定着に向けた政策検討会議に参画している。上智大学非常勤講師。最近の主な受賞歴(個人)2021年第66回前島密賞/2020年文部科学省地方教育行政功労賞表彰/2016年厚生労働省テレワーク推進企業等厚生労働大臣表彰個人賞/2015年総務省平成27年度情報化促進貢献個人等表彰
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商品説明
社員の生産性が下がる、マネジメントができない、コミュニケーションが取りにくい―“間違いだらけ”のテレワークに終止符を打て!テレワークの第一人者が示す、テレワークの役割とあるべき姿とは。「日本型テレワーク」が企業の課題だけでなく日本の社会問題を解決する!
テレワークが企業の課題だけでなく日本の社会問題を解決する!
第一人者が示すテレワークの役割とあるべき姿とは
コロナ禍を機にテレワークを導入したはいいものの、コミュニケーションが取りにくい、
マネジメントができない、社員の生産性が下がるなど、
さまざまな課題を目の当たりにした企業が多くあります。
しかし、だからといって「テレワークは合わない」と
出社勤務に戻ってしまってはいけません。
テレワークを単なる感染防止対策で終わらせてしまうことは、
日本の企業における生産性向上、人材確保、危機管理対策など、
ポストコロナ時代を生き抜くための武器を捨てるようなものだからです。
2020年以降、新型コロナウイルス感染防止のために多くの日本企業がテレワークを
導入したのはすばらしいことですが、
同時に多くの課題も浮き彫りになってきました。
人材教育やコミュニケーション不足による社員の帰属意識やモチベーションの低下により、
生産性が下がったと感じている企業も少なくありません。
企業が抱えるテレワークの課題は、
すべてマネジメントに問題がある「間違ったテレワーク」により生まれています。
コロナ禍という不測の事態により急速にテレワークが普及したため、
各企業は十分な準備もできないまま
コミュニケーションツールや労務管理ツールを導入してテレワークを実施しています。
いわばツール頼みの手探り状態で、
テレワークを運営するためのマネジメント体制の整備が追いついていないのです。
適切なテレワークを行うために最も大事なのは、
テレワークの本質を理解して社員とのコミュニケーションを強化し、
適切な人材に適正に業務を振り分け効率的に運用することです。
本書では、日本の企業・働く人、そして社会がテレワークにより
さまざまな課題を克服していくための基本知識、考え方、具体的な実践法などを
詳細に解説しています。
商品詳細
- 出版社名
- 幻冬舎メディアコンサルティング
- サイズ
- 18cm
- 対象年齢
- 一般
- フォーマット
- 単行本
注意事項
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