戦後期日本の英語教育とアメリカ　新制中学校の外国語科の成立

わたしたちは、なぜ英語を学ぶことになったのだろうか？文部省、戦後占領期に指導したＧＨＱ、講和後にアプローチしたロックフェラー財団。戦後教育改革の象徴である新制中学校外国語科の背景にある、米国の対日英語教育構想と日本の外国語教育への関与を、初出の米国側史料などに基づいて詳らかにする。

※お届け日が変更になりました
2月10日→3月3日

目次

新制中学校と外国語科―問題関心および分析視角
第１編　戦前・戦中期　アメリカ対日英語教育構想の起源（戦前期日本における英語教育の状況―アメリカ対日英語教育政策を読み解く視点
２０世紀前半の「簡易英語」策の潮流―占領期におけるアメリカ対日英語教育政策の歴史的基盤
アメリカ対日英語教育政策の形成―「日本人の再方向づけ政策」として）
第２編　占領期　ＧＨＱと文部省による英語教育改革（新制中学校への外国語科の導入―義務教育としての「英語教育」の出発点
『学習指導要領　英語編（試案）』の作成―文部省図書監修官宍戸良平の働きに焦点を当てて
新制中学校用英語教科書Ｌｅｔ’ｓ　Ｌｅａｒｎ　Ｅｎｇｌｉｓｈの編纂―ベイシック・イングリッシュ導入の試みと見送り　ほか）
第３編　講和後　「民間」によるアプローチ（１９５４年におけるアメリカ対日英語教育実態調査―占領政策の補完
講和後におけるアメリカ対日英語教育振興策の本質―アメリカ側の日本への欲求）
アメリカの対日英語教育政策から何を学ぶのか

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