グリーン・トランスフォーメーション戦略

カーボンニュートラル実現に不可欠！

　2020年10月、日本政府が2050年までに「カーボンニュートラル」を達成すると宣言し、日本企業には脱炭素に向けた取り組みがいっそう求められています。そのために不可欠な戦略が「グリーン・トランスフォーメーション（GX）戦略」。
　GXとは、温室効果ガスを発生させない再生可能エネルギーに転換し、企業や社会を変革すること。そして、GXを実現するカギとなるのが「サーキュラーエコノミー」（循環型経済）です。サーキュラーエコノミーとは、持続可能な経済活動を行うために資源の再利用などを行うことで、GX戦略を実行するための具体的な方策となります。

　本書は、GX戦略のコンセプトや国内外の最新状況、サーキュラーエコノミーを実行する戦略、そして、GX戦略を経営に実装する方法を解説。先進企業の事例を多数紹介し、実践に役立つ内容です。

サーキュラーエコノミーで脱炭素社会を実現！
日本の強みを活かした勝ち筋とカーボンニュートラル達成の現実解を示す
日揮グループ、日本政策投資銀行、NTT、SAP、Sitra――注目企業・団体が対談やインタビューで登場、最先端の取り組みを紹介

CO2の排出を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」の達成を目指す動きが世界中で急速に進み、モノやエネルギーの資源循環（「サーキュラーエコノミー」）の取り組みが不可欠となっています。
カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーが両輪となる経済社会システムに移行するのが「グリーン・トランスフォーメーション（GX）」。

サーキュラーエコノミー市場を牽引する7つのビジネスモデルや、「GX戦略」を推進するために日本企業が取り組むべき３つの変革の方向性・３つの新たな経営手法、注目のグリーンテクノロジーなどを解説。
国内外の先進企業の事例をふんだんに盛り込み、実践的な内容です。

目次

巻頭対談「長期的視点に立った変革に日本企業の勝ち筋がある」
佐藤雅之氏（日揮ホールディングス 代表取締役会長CEO）
松江英夫氏（デロイト トーマツ グループ CSO（戦略担当執行役））

Part1　カーボンニュートラル達成に必要な「GX戦略」
#1　グローバルのメガトレンドと日本企業の変革
脱炭素、資源循環が進む世界 日本企業がとるべき経営モデル
#2　日本が目指すべき世界観
カーボンニュートラルと資源循環が両輪となる経済社会システムへの移行
#3　不可欠なジャスト・トランジション
カーボンニュートラル実現のカギ 社会的弱者を生まない「公正な移行」
#4　DXを通じたGXの加速
エネルギー、モノのフローの可視化とシステムの全体最適化を進める

Part2　カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーの同時実現
#1　サーキュラーエコノミーの重要性
欧州で進む国際的な枠組み作り 環境と経済の両立が必須に
#2　資源循環を中核としたシステム構築
サーキュラーエコノミー市場を牽引する７つのビジネスモデル
#3　巨大化する静脈産業と既存産業の再編
中国・欧州で巨大化する静脈産業 連携する既存産業の再編も進む
#4　サーキュラーエコノミーの先進事例
一貫性のある「大義」を発信しエコシステムを構築
・対談　様々なサステナブル課題とリンクするサーキュラーエコノミー　日本が持つ大きなポテンシャル
ミカ・サルキノヤ氏（Sitra 主席スペシャリスト）
マリア・ヒュッゲ氏（Sitra スペシャリスト）
加藤 彰氏（モニター デロイト シニアマネジャー）
・エレン・マッカーサー財団からのメッセージ
気候変動を正常に戻すために経済を改める

Part3　「GX戦略」の基軸となる変革の方向性
#1　日本企業の生存戦略と実現させる組織
GXでの3つの変革の方向性と、それに至る新たな経営手法とは
#2　変革の方向性１モノの循環の再構築
デマンドチェーンをさかのぼり資源循環で顧客との関係性を深める
#3　変革の方向性２エネルギー循環の再構築
産業間連携によるエネルギー循環が海　ほか

本の帯に関して

帯つきでの出荷はお約束しておりません。
商品ページに、帯のみに付与される特典物等の表記がある場合でも、確実に帯つきでの出荷はお約束しておりません。
また、帯は商品の一部ではなく「広告扱い」のため、帯の有無・破損による交換や返品は承っておりません。

版・表紙について

版・表紙（カバー）のご指定は承っておりません。ご注文いただくタイミングによっては、お届けする商品の版や表紙が商品ページ上のものとは異なる場合がございます。
また、初版にのみにお付けしている特典（初回特典、初回仕様特典）がある商品は、商品ページに特典の表記がされている場合でも、無くなり次第終了となります。