1970年体制 「縮み志向」が日本経済を停滞させた
発売日:2019年10月
- ページ数
- 298p
- ISBN
- 978-4-296-10368-3
- 著者情報
- 田村 賢司(タムラ ケンジ)
日経ビジネス編集委員、日経トップリーダー編集委員。1981年に全国紙へ入社。88年に日経マグロウヒル(現・日経BP)入社。日経レストラン、日経ビジネス、日経ベンチャー(現・日経トップリーダー)、日経ネットトレーディング編集部を経て2002年から日経ビジネス編集委員。マクロ経済、企業経営、税・財政、社会保障などを専門とし、取材領域は幅広い
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商品説明
ダイエー、リクルートの光と影。本田宗一郎と藤田田の共通項。幻に終わった「電子立国」…世界で輝くためには何が必要か?
日本経済停滞の原点は1970年代にあった――
「失われた30年」をもたらした思考法や行動様式は今も日本に根を張り続けている。
抜本改革を先送りし減量経営に走る「縮み志向」はどう企業を縛ってきたのか。
変われなかった50年を終わらせるために必要なカギがここにある。
1990年代初頭にバブルが崩壊し、成長力を失った日本経済。アベノミクスによって
戦後最長の景気拡大になったともいわれるが、往時の力強さは姿を消したままだ。
「失われた30年」とまで称される長期停滞はどうすれば終わるのか。
そのカギは1970年代にあった。
為替の変動相場制移行や2度に渡る石油危機によって、奇跡と称された戦後の高度成長は終焉。
生き残りをかけて企業が向かったのは、人件費や新卒採用の抑制、設備投資の手控えなどコスト削減と多角化だった。
売上高の伸び悩み・減少に応じた減量経営と、少しでも稼げそうな分野に出て行くことで
危機を乗り越えようとしたが、リスクをとって事業構造を作り替える抜本改革は先送りされた。
取材を通して見えてきたのは、そんな思考法や行動様式に今もとらわれ続ける日本の姿だった。
ホンダを創業した本田宗一郎氏やマクドナルドを日本に持ち込んだ藤田田氏らが戦後を繁栄と躍進を
もたらす一方で、ダイエー創業者の中内功氏、リクルートの江副浩正氏といった「異才」はなぜ躓いたのか。
「電子立国」を掲げ、半導体などで世界を席巻した時代がどう終わりを迎え、
インターネットという新時代の波に乗り遅れたのはなぜか。
台頭する新自由主義の下で拡大した非正規労働と格差は日本経済に何をもたらしたか……。
ホンダのプリンスと呼ばれた入交昭一郎氏、ダイエー創業者の長男、中内潤氏、
田中角栄元首相の秘書官を務めた小長啓一(元通産事務次官)氏ら、当時を知る多数の証言者への
取材を通して、「1970年体制」の呪縛が生まれた経緯、そして、そこから解き放たれるために必要なポイントを探る。(「近刊情報」より)
※発売日が変更になりました
10月22日→10月28日
目次
第1章 高成長が“前提”の経営を突然変えざるを得なくなった―1970年代に根付いた縮小均衡思考が今も続く
第2章 リーダーは何を変え、何を変えられなかったのか
第3章 日本企業の挑戦と挫折
第4章 令和に先送りされた構造問題
第5章 アベノミクス超え、新経済モデル構築へ何が必要か
年表 年表でみる経済の動向と企業・社会の変化
商品詳細
- 出版社名
- 日経BP
- サイズ
- 19cm
- 対象年齢
- 一般
- フォーマット
- 単行本
注意事項
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