人権としての教育

堀尾輝久/著

発売日:2019年8月

  • 人権としての教育
  • 人権としての教育
ページ数
404p
ISBN
978-4-00-600410-1
著者情報
堀尾 輝久(ホリオ テルヒサ)
1933年福岡県生まれ。東京大学法学部卒。教育学で博士号。東京大学、中央大学で教鞭を執る。日本教育学会会長、日本教育法学会会長をつとめる。専門は教育学・教育思想史。現在は総合人間学会、子どもの権利条約市民・NGOの会、9条地球憲章の会などで精力的に活動する

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商品説明

教育は、人に必須の人権として認められる―。1970年代以降の教育裁判に大きな影響を与えた「国民の学習権・教育権」の構造と、戦後史における教育法制の展開と課題を分析した名著『人権としての教育』(1991年)に、近年発表された「「国民の教育権と教育の自由」論再考」と「憲法と新・旧教育基本法」を追補。現在も新しい発見に満ちた本書を、次世代に贈る。

著者が確立し、教育裁判において「学習する固有の権利」を導いた国民の教育権の構造と、戦後史における教育法制の展開と課題を分析した名著『人権としての教育』(1991年)に、近年の「「国民の教育権と教育の自由」論再考」と「憲法と新・旧教育基本法」を追補。その理論がなぜ今も新しいのかを提示する。(解説=世取山洋介)(「近刊情報」より)

目次

第1部 国民の学習権と教育権(国民の学習権―人権思想の発展的契機としての
子どもの発達と子どもの権利
国民の教育権の構造―子どもの学習権を中軸として
追補 「国民の教育権と教育の自由」論再考―西原博史氏の言説に応えて)
第2部 日本における教育と教育法(憲法・教育基本法体制の成立の意義
戦後史における教育と法の動態
教育原理からみた憲法・教育基本法体制
追補 憲法と新・旧教育基本法―新法の合憲的解釈は可能か)

商品詳細

シリーズ名
岩波現代文庫 学術 410
出版社名
岩波書店
サイズ
15cm
対象年齢
一般
フォーマット
文庫

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