世界の常識は日本の非常識自然エネは儲かる!

吉原毅/〔著〕

発売日:2018年11月

  • 世界の常識は日本の非常識自然エネは儲かる!
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ISBN
978-4-06-513801-4
著者情報
吉原 毅(ヨシワラ ツヨシ)
1955年東京生まれ。77年慶応大学経済学部卒業後、城南信用金庫に入職。2010年理事長就任。17年から顧問。東日本大震災以降、被災地支援を精力的に行うと同時に原発に頼らない安心できる社会を目指して「脱原発」を宣言。全国組織「原発ゼロ・自然エネルギー推進連盟」を創設、会長に就任

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商品説明

世界は今新たな大発展期を迎えています。従来の火力や原子力から、太陽光や風力など、自然エネルギーへの大転換という非常に重大な時期に来ているからです。これは第四の産業革命と言われるほど規模が大きく、人間社会のあり方を根本から変えてしまうものです。日本人の多くはこうした世界の趨勢をしりません。このままでは世界から取り残されるだけです。しかし、今からでも決して遅くはありません。自然エネルギーは今でも成長中だからです。

世界は今、新たな大発展期を迎えている!
 従来の火力や原子力から、太陽光や風力などの自然エネルギーへの大転換という非常に重大な時期にあり、これは第四の産業革命と言われるほど大規模で、人間社会の在り方を根本から変えてしまうものである。それに対応する形で海外ではさまざまな新産業が大成長を遂げつつある。
 しかし日本人の多くはこうした世界の趨勢を知らず、世界から取り残されているのが現状だ。自然エネルギーに関しての日本人の無知と鈍さはもはや非常に危険なところまで来ている。
 かたや対照的に、中国は自然エネルギーに機敏な対応をみせている。習近平国家主席は、昨年10月北京で開かれた党大会で「2050年までに自然エネルギーを全電力の8割に拡大し、エネルギーの生産と消費で革命を起こし、クリーンで安全な効率の高いエネルギーの体系を築く」と宣言。自然エネルギーにおける中国企業の技術力は短期間に驚くほど向上し、世界市場でのシェアを急拡大している。
 それにしてもなぜ日本はこれほど大きな後れをとってしまったのか。それは日本には、新たな発展を阻害する勢力「原子力村」の存在があるからだ。政治家、官僚、電力会社、大マスコミが利権でつながり、2011年3月福島で原発が爆発した後も、「今だけ、カネだけ、自分だけ」とばかりに国民の将来に誰も責任をとろうとはしない哀しいまでの現実。
 本書では中国、アメリカ、ドイツ、インドをはじめとした世界各国の自然エネルギーの最新事情を紹介しながら、日本の電力行政の欺瞞に警鐘を打ち鳴らし、いかに自然エネルギーが国民生活全般に利益をもたらし、国を発展に導くかを詳らかにするものである。(「近刊情報」より)

目次

第1章 日本人はだまされている(原発再稼働ありきの権力者たち
だまされていたことを認めた小泉元総理 ほか)
第2章 拡大する世界の自然エネルギー(福島の事故が、世界の流れを変えた
10年で10倍になった風力発電のシェア ほか)
第3章 改革に取り組む海外の政府(福島の事故で政策を大転換したメルケル首相
「ドイツはズルをしている」は印象操作にすぎない ほか)
第4章 金で劣化した人間たち(官僚は戦時中から何も変わっていない
原発は公害問題から何も学んでいない ほか)
第5章 みんなが幸せになる方法(エリートは誰も責任を取らない
本当のことを言えなかった菅元総理の苦悩 ほか)

商品詳細

シリーズ名
講談社+α新書 801-1C
出版社名
講談社
対象年齢
一般
フォーマット
新書・選書

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