金融正常化へのジレンマ
岩田一政／編著 左三川郁子／編著 日本経済研究センター／編著
発売日：2018年9月
- ISBN
- 978-4-532-35787-0
- 著者情報
- 岩田 一政（イワタ カズマサ）
日本経済研究センター代表理事・理事長。東京大学名誉教授。１９４６年生まれ。７０年東京大学教養学部卒業、経済企画庁入庁。西ドイツ世界経済研究所留学、ＯＥＣＤ勤務（経済統計局金融財政政策課）、経済企画庁経済研究所主任研究官を経て、８６年東京大学教養学部助教授に就任。同大教授を経て、２００１年内閣府政策統括官。２００３年より０８年まで日本銀行副総裁。２００８年から０９年まで経済財政諮問会議議員。内閣府経済社会総合研究所所長を経て２０１０年より現職。著書に『金融政策と銀行行動』（浜田宏一教授との共著、東洋経済新報社、１９８０年、第２１回エコノミスト賞受賞）など
左三川 郁子（サミカワ イクコ）
日本経済研究センター研究本部金融研究室長兼主任研究員。１９６７年生まれ。９０年ロンドン大学ＳＯＡＳ法学部卒業（Ｌ．Ｌ．Ｂ取得）後、日本経済新聞社入社。編集局金融部、経済部を経て９７年日本経済研究センターに出向。在英国日本国大使館専門調査員、日本経済新聞社の国際テレビ放送「Ｎｉｋｋｅｉ Ｊａｐａｎ Ｒｅｐｏｒｔ」コメンテーターなどを経て、現職。一橋大学大学院経済学研究科修士課程修了（経済学修士）。慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程単位取得退学。２０１７年度より慶應義塾大学経済学部特別招聘教授
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商品説明
新フォワード・ガイダンス導入、日銀の長期戦に勝算はあるか。黒田第１期の総括から、緩和修正の行方まで展望。銀行経営への影響や、将来国民負担も分析。
黒田日銀２期目は出口への道を示せるか？
◆黒田東彦総裁が再任され、２期目５年が始まった。米国、ＥＵが緩和縮小に明らかに舵をきったのと対照的に、日銀は少なくとも表向きには物価目標達成まで異次元緩和継続の旗を降ろしていない。日銀による大量の国債・ＥＴＦ保有、銀行の業績への影響、景気の過熱感など、様々な影響が現れてくるなかで、日銀は出口までの道筋を示せるのか。
◆本書は、的確な経済予測と機動的な政策提言を行ってきた日本経済研究センターにおける金融研究をベースに、日銀の異次元緩和の実態や、銀行経営・財政への影響、将来想定される国民負担などを明らかにする。
目次
序章 金融政策のジレンマ
第１章 事実上の財政ファイナンスというジレンマ
第２章 強力な緩和を続けても物価が上がらないジレンマ
第３章 中央銀行がリスク性資産を買い続けるジレンマ
第４章 金融仲介機能が低下するジレンマ
第５章 ＦＲＢ、金融正常化とスピルバックのジレンマ
第６章 緩和が長引くほど国民負担が増大するジレンマ
第７章 日銀の財務の健全性維持と物価安定のジレンマ
第８章 人口問題先進国のジレンマ
商品詳細
- 出版社名
- 日本経済新聞出版社
- 対象年齢
- 一般
- フォーマット
- 単行本
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