対立する国家と学問　危機に立ち向かう人文社会科学

２０１５年６月、文部科学大臣から人文社会科学・縮小再編を指示する通知が出された…「文学部廃止論」から見えた大学・研究の危機―。論理をすり替えたのは誰か？国家が学問に介入する時、それに大学自らが追従する時、学問に携わる者は抗う力を持たなければならない。一連の文学部廃止論の実相を分析し、同じく文系学問の衰退が問題視される国外の状況と比較することで、本来の「学問」のありかたを問う。

文学部廃止論がメディアで取り沙汰されてから、人文社会科学へのまなざしが一層変化してきている。その発端は２０１５年６月に出された文部科学大臣の人文社会科学・縮小再編を指示する通知。
政府が向けるまなざしは、本当に日本の人文社会科学の衰退を表しているのか？　実態はどうなっているのか？
また、この時代の流れから導き出される未来の「知」は、どのようなものになるのか？
本書では７人の各分野の識者が、それぞれの視野から人文社会科学の危機を論ずる。これまでの一連の「文学部廃止論」の実相を大学論や制度論を絡めて取り上げ、さらに人文社会科学の本来の知のあり方や未来像の提示にまで進む。
この人文社会科学の危機の時代を乗り越え、さらに新たな可能性を見出すための思考の武器となるものを目指す。

目次

岐路に立つ日本の大学と科学
大学改革における統治性―官僚制と市場のレトリックをめぐって
宗教的なものの軌跡からみる現代社会の危機―日仏比較を通して
日本の人文‐社会‐学の危機と哲学
歴史学になにができるか―交差する日仏近世史の現場から
歴史的視野のなかで現在を相対化するために

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