経営とサイバーセキュリティ デジタルレジリエンシー

横浜信一/著

発売日:2018年3月

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ISBN
978-4-8222-5837-5
著者情報
横浜 信一(ヨコハマ シンイチ)
NTT特別参与。NTT持株会社にてグループ全体のサイバーセキュリティに関するスポークスパーソンとしてパブリックアドボカシー(公益視点からの提唱活動)を担う。日本と米国を中心としつつ、最近は東南アジア諸国連合(ASEAN)や欧州でも活動。2015年2月に米スタンフォード大学で開催された「ホワイトハウス・サイバーセキュリティ・サミット」や、2016年4月と2017年5月に米商務省が主催した「NISTフレームワークワークショップ」のパネリストを務める。2017年9月には、イタリアのトリノで開催された主要7カ国(G7)の情報通信・産業大臣会合のマルチステークホルダー会議にパネリストとして参加した

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商品説明

何にどこまで取り組めばよいのか、我が社が守るサイバーは何か。そのマネジメントの成否が企業経営を大きく左右する。経営としての「正しい質問」を解説。

企業が被るサイバー犯罪の被害総額は世界で推計47兆〜63兆円。
デジタルビジネスに取り組む中で、経営者はサイバーリスクとどう向き合い、どうマネージしていくべきか――。

100%の防御が不可能となった今、身代金を要求するランサムウエア「WannaCry」をはじめ、大量の情報漏洩を企む標的型攻撃、一瞬にして数億円を横取りするビジネスメール詐欺など、様々なサイバー脅威が企業を襲っている。

一方で、サイバーセキュリティは新旧・複数の技術に横断するだけでなく、政治や犯罪、国内外での企業の連携など様々な要素が複雑に絡み合っている。一企業の努力ではいかんともしがたい要素もある。

結果として、サイバーセキュリティは多くの経営者にとって、とっつきにくいテーマになっている。
政府が「サイバーセキュリティは経営リスク」と叫んでも、実態として新しいリスクのコントロールは難題のまま横たわっている。

本書はサイバーセキュリティに問題意識を持ちながら、複雑さゆえにとっつきにくさを感じている経営者に向けた「経営書」である。

筆者の横浜氏は通商産業省(現経済産業省)からマッキンゼー日本支社に転じ、現在はNTT持株会社でサイバーセキュリティのスポークスパーソンを務めている。

18年間に及ぶマッキンゼー時代のコンサルティング経験と、現職での国内外のサイバーセキュリティ関連カンファレンスでのパネリストなどを通じた幅広い見識とを組み合わせ、筆者は様々なサイバーセキュリティの課題を経営者目線で解説する。
サイバーセキュリティでマネージすべきリスクはデジタル化したコーポレートリスクである。
新たなリスクに向き合う経営者にぜひ読んでいただきたい。
(「近刊情報」より)

目次

第1章 企業経営とサイバーセキュリティ
第2章 あらためて、なぜ経営課題か
第3章 経営としての要諦
第4章 他社との協力
第5章 グローバルマネジメント
第6章 政府との協力

商品詳細

出版社名
日経BP社
対象年齢
一般
フォーマット
単行本

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