逆説の日本経済論
発売日:2017年10月
- ISBN
- 978-4-569-83692-8
- 著者情報
- 斎藤 史郎(サイトウ シロウ)
ジャーナリスト。1948年生まれ。1972年慶應義塾大学経済学部卒、同年日本経済新聞社入社、東京本社経済部長、編集局長、専務取締役などを経て、2015年から日本経済研究センター会長、2017年6月退任、同参与に。2009‐2011年日本記者クラブ理事長。『異説・日本経済』(日本経済新聞社刊)、『官僚』(同、新聞協会賞受賞)。美術団体二元会委員・日本美術家連盟会員として絵画制作活動も
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商品説明
世間にいつの間にか浸透しているのが常識論。誰もが、まあそんなところかな、と思うのが俗論。誰も否定することに思い及ばないのが通念。背後に広がっているのは時代の空気に流され、深く考えることを忘れた知的退嬰である。企業人からはアニマルスピリットが失われ、政治家からは覚悟が消えている。本書『逆説の日本経済論』は、日本経済を巡るこうした常識や俗論、通念に挑戦する激しさを秘めた一級の識者たちによる言説の書である。
GDP、円安、人口減少、株主重視……井堀利宏氏、小泉進次郎氏、永守重信氏、吉川洋氏ら総勢14名の論客が、日本経済の俗論を斬る。
(「近刊情報」より)
目次
株主至上主義に落とし穴(永守重信・日本電産会長兼社長)
人口減少恐るるに足らず(八田達夫・アジア成長研究所所長・大阪大学名誉教授)
日本高齢化衰退論は浅薄(小宮山宏・三菱総合研究所理事長(元東京大学総長))
俗論・トランプ貿易政策を正す(小峰隆夫・日本経済研究センター研究顧問・大正大学教授)
人口減少ペシミズムは誤り(吉川洋・立正大学教授・東京大学名誉教授)
年齢階層別選挙区制の導入を(井堀利宏・政策研究大学院大学特別教授・東京大学名誉教授)
皮相な株主主権論(上村達男・早稲田大学法学部教授)
機能不全の地方議会(片山善博・早稲田大学大学院教授(元総務大臣))
中福祉・中負担は幻想(武道敏郎・大和総研理事長)
超金融緩和は資本主義を破壊する(中前忠・中前国際経済研究所代表)
高齢者に変動相場制を(八代尚宏・昭和女子大学特命教授)
教科書的為替理論に怪しさ(渡辺博史・国際通貨研究所理事長)
国家価値を三次元で捉える(小林喜光・経済同友会代表幹事)
番外編・講演 人生100年時代の日本に向けて(小泉進次郎・自由民主党筆頭副幹事長)
商品詳細
- 出版社名
- PHP研究所
- 対象年齢
- 一般
- フォーマット
- 単行本
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