武器としての経済学

あなたはビジネスに使える「経済の教養」が身に付いているか？２０２０年の経済が見える、２５の新しい視点。

あなたは「経済の教養」に自信があるか？　

「円高と円安だったら、輸出大国の日本にとっては円安のほうが有利」－－そんな“古い常識”を信じていないだろうか。
「失業率が低くなったのに、景気が回復しないのはなぜか」－－この質問に、あなたは答えられるだろうか。

経済の常識が、大きく変わりつつある。そして、「新たな経済知識」を身に付けていることが、ビジネスパーソンにとって欠かせない条件になってきた。

為替、株価、物価、金融政策、雇用、景気、ＧＤＰ、不動産市況……経営コンサルタントの大前研一氏が、これら２５の視点から「武器として使える経済学」を指南する。

「２０２０年の経済」を見通す、ビジネスパーソン必読の１冊。

知識がなければ、戦えない。


【編集担当からのおすすめ情報】　
学校や会社では、「経済の教養」は教えてくれません。

「マイナス金利」について何となくわかったつもりになっていても、「なぜ日銀がマイナス金利にしたのに日本経済は浮揚しないのか」を論理的に語れる人は多くはないと思います。

「自動運転」が注目されていることは知っていても、それが日本の自動車業界にどんな影響を与えるか、先を見通して語れる人も少数派でしょう。

本書では、そんな「新たな経済学」を１テーマ５分で身につけることができます。
(「近刊情報」より)

目次

第１部　新聞ではわからない「株価と為替と景気」の新常識（「円」の強さ―円安と円高、結局、どちらのほうが日本にとってよいのか？
物価―日本は将来、インフレになるのか。それにどう備えるべきか？
株価―なぜ日銀とＧＰＩＦが株を“爆買い”しているのに株価がもっと上がらないのか？　ほか）
第２部　新しい「日本経済」と「世界経済」への視点（チャイナリスク―中国経済は、いつ、何がきっかけで崩壊するのか？
日米貿易の行方―トランプ大統領が日本に求める「二国間協議」にはどう対峙すべきか？
自国第一主義―トランプ大統領の「アメリカ・ファースト」はアメリカの貧困層を救えるのか？　ほか）
第３部　「２０２０年」のための成長戦略（新たなビジネス―「高齢化」と「少子化」社会で、どんなビジネスチャンスを見いだすべきか？
観光産業―外国人観光客「３０００万人時代」に向けて日本は何をすべきか？
残業問題―「月６０時間」の残業規制は働き方・仕事をどう変えるか？　ほか）

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