ドローンビジネス参入ガイド

関口大介/著 岩崎覚史/著

発売日:2017年8月

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ISBN
978-4-7981-5198-4
著者情報
関口 大介(セキグチ ダイスケ)
工業高校でプログラミングを学んだ後、東京造形大学に入学しメディアアートを学ぶ。その後、複数の企業を経て経営コンサルタントへ。年間数十社の企業に関わり、戦略立案やマーケティング調査等を行う。また、全国各地で創業や経営者育成に関する研修の講師として登壇している。2016年より『DRONE MEDIA』の理念に賛同し運営に携わる。中小企業診断士

岩崎 覚史(イワサキ サトシ)
慶應義塾大学で哲学、東京造形大学でデザインマネジメントを学ぶ。2015年2月に日本初のドローン専門メディア『DRONE MEDIA』を立ち上げ、編集長に就任。国内外のドローン関連情報の発信を行うと同時に、空撮、コンサルティング、イベントプロデュースなども手掛ける。規模としては日本最大級のドローン交流会「DRONE MEETUP」を主催。Best of Japan Drone Award審査員

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商品説明

本書は、ドローンを利用したビジネスを考えている方に向けて、各分野におけるドローン活用の実態、市場参入に必要となる様々な知識、ドローン関連機材を含めたコストの考え方、法令関連の知識について解説します。ビジネス用途のドローンのカタログ情報や、基礎知識も網羅しています。また各分野で著名な企業や自治体の方へのインタビューも掲載。実際の活用事例を確認できます。さらにドローンによるプロジェクトを立ち上げる時に役立つ企画書テンプレートをダウンロードできます。

まったなし!ドローンビジネスに参入せよ!

【本書の概要】
現在、映像、土木・測量、農業、インフラメンテナンス、警備、物流、災害対策などの
分野でドローンの利用が活発になってきています。
実証段階からビジネス利用への移行期であり、多くの企業がこの分野に参入しつつあります。
本書は、ドローンを利用したビジネスを考えている方に向けて、
各分野におけるドローン活用の実態、市場参入に必要となる様々な知識、
ドローン関連機材を含めたコストの考え方、法令関連の知識について解説します。
ビジネス用途のドローンのカタログ情報や、基礎知識も網羅しています。
また各分野で著名な企業や自治体の方へのインタビューも掲載。実際の活用事例を確認できます。
さらにドローンによるプロジェクトを立ち上げる時に役立つ企画書テンプレートをダウンロードできます。
これからドローン市場に参入したいビジネスマンの方、必携の1冊です。

【対象読者】
・ドローンを使ったビジネスを考えている企業および担当者
・ドローンを使ったビジネスで起業を考えている方
・映像、土木・測量、農業、インフラメンテナンス、警備、物流、災害対策の分野において
 ドローン活用のコンサルティングを行っている方

【著者】
関口大介(せきぐち・たいすけ)
工業高校でプログラミングを学んだ後、東京造形大学に入学しメディアアートを学ぶ。
その後、複数の企業を経て経営コンサルタントへ。年間数十社の企業に関わり、戦略立案やマーケティング
調査等を行う。また、全国各地で創業や経営者育成に関する研修の講師として登壇している。
2016年より『DRONE MEDIA』の理念に賛同し運営に携わる。中小企業診断士。

岩崎覚史(いわさき・さとし)
慶應義塾大学で哲学、東京造形大学でデザインマネジメントを学ぶ。2015年2月に日本初の
ドローン専門メディア『DRONE MEDIA』を立ち上げ、編集長に就任。国内外のドローン関連情報
の発信を行うと同時に、空撮、コンサルティング、イベントプロデュースなども手掛ける。
規模としては日本最大級のドローン交流会「DRONE MEETUP」を主催。Best of Japan Drone Award審査員。
(「近刊情報」より)

目次

Part 1 ドローンで切り開かれる新しい市場
Chapter 1 拡大するドローンビジネスの世界
Chapter 2 ドローンビジネスの始め方

Part 2 分野別ビジネス参入手法
Chapter 3 映像分野
Chapter 4 土木・測量分野
Chapter 5 農業分野
Chapter 6 インフラメンテナンス分野
Chapter 7 警備分野
Chapter 8 物流分野
Chapter 9 災害対策分野
Chapter 10 周辺産業
Chapter 11 海外事例

Part 3 ドローン製品と基礎知識
Chapter 12 ドローンカタログ
Chapter 13 ドローンの飛行に必要な基礎知識
Chapter 14 ドローンに関連する各種法令と飛行許可申請書の書き方

Appendix ドローンの種類と仕組み

商品詳細

出版社名
翔泳社
対象年齢
一般
フォーマット
単行本

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