財務会計論 ２「第１０版」「応用論点編」
- 巻の書名
- 応用論点編
- 版数
- 第１０版
- ISBN
- 978-4-502-23111-7
- 著者情報
- 佐藤 信彦（サトウ ノブヒコ）
熊本学園大学専門職大学院会計専門職研究科教授。１９８２年明治大学商学部卒業。明治大学大学院商学研究科博士後期課程退学。公認会計士試験委員（２００６〜２０１０年１月）、税理士試験委員（２０１１〜２０１３年）を歴任。現在、企業会計基準委員会リース会計専門委員会専門委員、日本会計研究学会評議員、日本簿記学会副会長、税務会計研究学会副会長、日本会計教育学会理事など
河崎 照行（カワサキ テルユキ）
甲南大学共通教育センター教授。博士（経営学）神戸大学。１９７３年大分大学経済学部卒業。神戸大学大学院経営学研究科博士課程退学。税理士試験委員（１９９８〜２００１年）、公認会計士試験委員（２００６〜２００８年）、金融庁企業会計審議会臨時委員などを歴任。現在、中小企業会計学会会長、日本会計研究学会理事、税務会計研究学会理事、公益財団法人・租税資料館代表理事など
齋藤 真哉（サイトウ シンヤ）
横浜国立大学大学院国際社会科学研究院教授。１９８２年関西学院大学商学部卒業。一橋大学大学院商学研究科博士後期課程単位修得後退学。公認会計士試験委員（２００６〜２００７年）、税理士試験委員（２０１４〜２０１６年）を歴任。現在、公益財団法人財務会計基準機構・理事、同機構・適正手続監督委員会委員長、日本学術会議連携会員、日本会計研究学会理事、税務会計研究学会副会長、非営利法人研究学会常任理事など
柴 健次（シバ ケンジ）
関西大学大学院会計研究科教授。博士（商学）関西大学。１９８２年神戸商科大学大学院経営学研究科博士後期課程退学、大阪府立大学経済学部助手着任。同教授、関西大学商学部教授を経て、２００６年４月より現職。税理士試験委員（２００３〜２００５年）、公認会計士試験委員（２００６〜２００８年）等を歴任。現在、日本会計教育学会会長、日本会計研究学会評議員、日本ディスクロージャー研究学会名誉会長など
高須 教夫（タカス ノリオ）
兵庫県立大学大学院会計研究科特命教授。博士（経営学）神戸大学。１９７５年神戸大学経営学部卒業。神戸大学大学院経営学研究科博士後期課程退学。公認会計士試験委員（２００６〜２００８年）、税理士試験委員（２０１２〜２０１４年）を歴任
松本 敏史（マツモト トシフミ）
早稲田大学大学院会計研究科教授。１９７６年同志社大学商学部卒業。同志社大学大学院商学研究科博士課程後期中退。同志社大学商学部教授を経て、２０１３年４月より現職。
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商品説明
会計基準等の解説だけでなくその基礎にある考え方を明らかにすることに重点を置いています。すなわち、「論点整理」が明解です。また設例、仕訳を示し、理解しやすく解説しています。会計法規との有機的関連を図っています。文中に出てきた内容がどの基準のどこに記されているか等を明記して、確認しやすいようにしています。“応用論点編”では、固定資産の減損、退職給付、新株予約権、デリバティブ、組織再編、連結財務諸表などを詳述しています。第１０版では、繰延税金資産回収可能性適用指針等の制度改正をフォローするとともに、第９版まで１・基本論点編に収録されていた「連結財務諸表（１）〜（３）」を２・応用論点編に収録し、これまで２に収録していた「複式簿記の基本論点」を、「本支店会計」として１・基本論点編に収録するなどの体系の見直しも行っています。
目次
金融商品
デリバティブ
リース
固定資産の減損
研究開発費とソフトウェア
退職給付
新株予約権および新株予約権付社債
法人税等
企業結合
事業分離
連結財務諸表
外貨換算
四半期財務諸表
商品詳細
- シリーズ名
- スタンダードテキスト
- 出版社名
- 中央経済社
- フォーマット
- 単行本
注意事項
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