経済がわかる論点50 2017
発売日:2016年12月
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商品説明
国内外の動きをいっきに先読み!マイナス金利の深掘りはあるのか?原油価格の低迷はいつまで続くのか?さらなる円高はあるのか?アメリカ新大統領の課題は何か?Brexit後の欧州経済はどうなる?中国過剰債務調整の行方は?
日本有数のシンクタンク・みずほ総合研究所のエコノミストの選んだ50の論点を読むだけで、2016年の国内外の経済の重要な動きを先読みできる一冊です。
50の論点の構成は、「日本経済」「海外経済」「金融・マーケット」「制度・政策」「ビジネス・社会」(第II部の各章)ごとに10の論点を解説します。
「マイナス金利は消費回復の起爆剤となるのか」「インバウンド消費は輸出回復の切り札となるのか」「アメリカ新大統領の課題は何か」といった定番の国内外経済の見通しはもちろん、「日経平均2万円は再び視野に入るのか」「不動産市場の回復局面は東京五輪まで続くのか」といった金融・マーケットのトピック、「一億総活躍社会」「ローカルアベノミクス」「TPP」などの制度の解説、さらには「データヘルス」「シェアリングエコノミー」「小学生プログラミング・英語義務化」など、読む方の生活に密接した話題について網羅します。
読む方に、理解するように努めて読ませるのでなく、コンパクトな解説と図表を駆使して読めば頭に入るようにと、読みやすさを工夫しています。
一方で、好評を得ている、ワールドビジネスサテライトのコメンテーターも務める高田創チーフエコノミストによる、プロにとっても読みごたえのある、2017年の国内外の経済を包括して理解できるストリーライン「2016年は想定外ばかり、2020年を視野に戦略転換を」を第I部で提供します。
(「近刊情報」より)
目次
第1部 チーフエコノミスト高田創の視点―2016年は想定外ばかり、2020年を視野に戦略転換を(逆風にさらされるアベノミクス
世界で繰りひろげられる通貨戦争
世界的に進行する「日本化現象」。常態化する「低成長、低インフレ、低金利」
世界連鎖不況回避のための処方箋
2020年を見据えた新たな枠組みの構築が求められる)
第2部 2017年の経済がわかる50の論点(日本経済がわかる10の論点
海外経済がわかる10の論点
金融・マーケットがわかる10の論点
制度・政策がわかる10の論点
ビジネス・社会がわかる10の論点)
商品詳細
- 出版社名
- 東洋経済新報社
- 対象年齢
- 一般
- フォーマット
- 単行本
注意事項
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