これから日本で起こること　雇用、賃金、消費はどうなるのか

２０１７年に最大の試練がやってくる！米国住宅バブル崩壊や欧州債務危機の到来、２０１４年の日本の景気失速や消費増税先送り、さらには原油価格の下落を自著で的確に予見したカリスマ・エコノミストが、今後の経済、社会、マーケットの行方を大胆に予測する。

消費増税、通貨安、日銀の出口問題……２０１７年に日本の最大の試練がやってくる！　米国住宅バブル崩壊や欧州債務危機の到来、２０１４年の日本の景気失速や消費増税先送り、さらには原油価格の下落を自著で的確に予見したカリスマ・エコノミストが、今後の経済、社会、マーケットの行方を大胆に予測する。

現在の日本株には、日銀による緩和マネーの拡大、ＧＰＩＦによる国内株比率の引き上げ、成長戦略でのＲＯＥ重視といった３つの投資アイデアが重なることによって、国内外の投資家がまだまだ強気になれる環境が形づくられています。よって、株価が年前半に調整したとしても、年後半には盛り返して、２０１４年の高値を抜いて来る可能性は十分にあるでしょう。ところが、２０１６〜１７年までのスパンで見ると、株式市場には深刻な問題が待ちかまえているのも事実です。（中略）それでは、外国人投資家はいつ日本株を売ってくるのでしょうか。あるいは、売り始めてくるのでしょうか。私の視点からすれば、そのようなスケジュールが大まかながらも決まっていて、２０１７年には日本経済が混迷化する可能性が十分に考えられるので、ＧＰＩＦや日銀の買い需要がある２０１６年のうちに日本株を売り始めるというのが、セオリーとしては妥当であると思っています。おそらくは、アメリカでも目利きの速いヘッジファンドや、ウォール街の戦略を考えるシンクタンクなどでも、同じようなことをすでにシミュレーションしているのではないでしょうか。ＧＰＩＦや日銀がせっかく日本株を高いところで買ってくれるのに、そのタイミングで売りをぶつけないというのは、外国人の投資スタイルとしてはとても考えることができないからなのです。(「近刊情報」より)

目次

第１章　アベノミクスの失敗は最初からわかっていた（アベノミクスの結果は初めから決まっていた
なぜリフレ派の理論は日本では通用しないのか？　ほか）
第２章　アメリカ型資本主義が国民生活を疲弊させる理由（量的緩和によって、アメリカでは格差が大いに拡大した
歴史を検証すれば、アメリカでは実質賃金が下がり続けてきた　ほか）
第３章　インフレ経済が日本の中間層と地方経済を苦しめる（アベノミクスによって、国民の実質賃金はどれだけ下がったのか
消費税の増税がなかったとしても、アベノミクスが失敗していた理由とは　ほか）
第４章　なぜ円安でも日本経済は回復しないのか（なぜ民間シンクタンクが「円安で輪出が増える」と揃って太鼓判を押していたのか
輸出が増えない理由１　輸出企業の為替リスク回避がすでに大きく進んでいる　ほか）
第５章　これから何が起こるのか―２０１７年、日本の試練がやってくる（円相場が１２０円の水準では、消費の低迷は終わらない
いまの経済政策のままでは、日本経済の低迷は終わらない　ほか）

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