電子図書館・電子書籍貸出サービス　調査報告　２０１４

全国の公共図書館で、電子図書館、電子書籍貸出サービスの状況はどうなっているのだろう。
電子出版制作・流通協議会（以下、電流協）では、日本図書館協会と国立国会図書館の協力を得て、２０１４年２月〜４月にかけて「公共図書館の電子図書館・電子書籍サービス」調査を実施した。
公共図書館の中央館１，３５２館を対象として実施し、７４３館の回答を得た。

電子書籍貸出サービスについては、アクセシビリティへの期待は高いが、依然７２％の館が導入する予定がない──。人材がいない、予算がない、などといった結果が、アンケート結果から浮き彫りになった。

本書では、このアンケート調査全結果収録とともに、電子図書館サービスのシステムを提供する複数の事業者のレポート、国立国会図書館、慶應義塾大学、札幌市立図書館など積極的にサービスに取り組んでいる機関のレポートなどを含め、図書館における電子書籍貸出サービスについて現状と課題、将来展望を取り上げた。


欧文タイトル：Ｄｉｇｉｔａｌ　Ｌｉｂｒａｒｙ・Ｄｉｇｉｔａｌ　Ｂｏｏｋ　Ｒｅｎｔａｌ　Ｓｅｒｖｉｃｅ

目次

第１章　電子図書館の定義と開発の経緯
第２章　電子書籍と図書館向け貸出サービスの実際
第３章　図書館向け電子書籍貸出サービスの現状
第４章　「公共図書館の電子図書館・電子書籍サービス」調査の結果と考察
第５章　事業者別電子書籍サービスの現状
第６章　「図書館向け電子書籍貸出サービス」普及に向けた課題と提言
資料　公共図書館の電子図書館・電子書籍サービスのアンケート（２０１４年４月）報告

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