投下労働量計算と基本経済指標 新しい経済統計学の探究
発売日:2014年2月
- ISBN
- 978-4-272-11120-6
- 著者情報
- 泉 弘志(イズミ ヒロシ)
1944年生まれ。京都大学経済学部卒業、同大学大学院経済学研究科博士課程修了、京都大学博士(経済学)。大阪経済大学経済学部専任講師、助教授、教授を経て、2012年より同大学特任教授。専門は経済統計学。New York大学客員研究員、ILO国際労働問題研究所客員教授、経済統計学会会長などを歴任
セブン-イレブン受取り(送料無料)
発送目安
発売日(発売日以降は当日)~2日で発送
宅配(送料¥550税込)
発送目安
発売日(発売日以降は当日)~2日で発送
交通状況・天候の影響や注文が集中した場合等、お届けにお時間をいただく場合がございます。
商品説明
古典派経済学やマルクスが重視した「投下労働量」の概念を応用することにより、いくつかの重要な経済指標について、従来と異なる優れた測定方法を提案する。日本・中国・韓国について実際に測定した結果も示す。
古典派経済学やマルクスが重視した「投下労働量」の概念を応用して、経済成長率、購買力平価、生産性、といった基本経済指標の新しい測定方法を提示する。日本・中国・韓国について実際に測定結果を示し、国際比較もおこなう。(「近刊情報」より)
目次
第1部 投下労働量計算とは何か(投下労働量計算の目的
投下労働量の計算方法
投下労働量計算と生産の境界について)
第2部 投下労働量計算と経済成長率計測・国際経済規模比較(投下労働量計算と経済成長率の計測―日本2000‐05年の経済成長率計測を例に
購買力平価・実質値産業関連表と経済規模の国際比較―日中韓2000年を対象に
購買力平価に関する若干の論点について―松川太一郎氏のコメントに答える)
第3部 投下労働量計算と生産性の計測(全要素生産性と全労働生産性―日本の生産性上昇率を例に
生産性計測とキャピタルサービス
付加価値生産性と全労働生産性
全労働生産性による中国の部門別生産性上昇率の計測
産業別生産性水準の日韓比較)
第4部 投下労働量計算と剰余価値率・利潤率(剰余価値率の推計―日本1980‐1990‐2000年
生産価格と均等利潤率の計算―日本1980‐1990‐2000年
剰余価値率の実証研究をめぐる若干の論点―東浩一郎氏の批判に答える)
商品詳細
- シリーズ名
- 大阪経済大学研究叢書 第81冊
- 出版社名
- 大月書店
- フォーマット
- 単行本
注意事項
- 本の帯に関して
- 帯つきでの出荷はお約束しておりません。
商品ページに、帯のみに付与される特典物等の表記がある場合でも、確実に帯つきでの出荷はお約束しておりません。
また、帯は商品の一部ではなく「広告扱い」のため、帯の有無・破損による交換や返品は承っておりません。 - 版・表紙について
- 版・表紙(カバー)のご指定は承っておりません。ご注文いただくタイミングによっては、お届けする商品の版や表紙が商品ページ上のものとは異なる場合がございます。
また、初版にのみにお付けしている特典(初回特典、初回仕様特典)がある商品は、商品ページに特典の表記がされている場合でも、無くなり次第終了となります。