図解ひとめでわかる株・FX・不動産の税金

小澤善哉/著

発売日:2014年3月

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ISBN
978-4-492-09313-9
著者情報
小澤 善哉(オザワ ゼンヤ)
公認会計士・税理士・不動産鑑定士補。1990年東京大学経済学部卒業。1989年公認会計士2次試験合格。太田昭和監査法人(現、新日本有限責任監査法人)を経て1997年に小澤公認会計士事務所を開設。(株)日本証券新聞社の監査役も務める。著書に『不動産保有の意味を問う』(共著、2008年社団法人不動産協会「不動産協会優秀著作奨励賞」受賞、東洋経済新報社)などがある

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商品説明

証券優遇税制廃止、NISAにも対応!一見面倒そうに感じる投資にかかる税金のしくみと節税策、確定申告までの流れをわかりやすくコンパクトに解説。

アベノミクス効果で株式市場が活況を呈していますが、証券優遇税制廃止で14年から税率20%適用となります。それにあわせて新しい非課税制度「NISA」も始まり、投資の予備知識として、投資にかかる税金のことを勉強しておこうというニーズの高まりが予想されます。

しかし株の税金を「特定口座」任せにしていて、節税の機会をみすみす逃していることを、多くの個人投資家は気づいていません。

また2015年からの相続税増税を控え、相続税対策のために賃貸不動産を保有している、ないし、取得を検討している富裕層は数多くいます。賃貸物件を保有している個人は不動産所得の確定申告を必ずしなければならないため、税金の知識は必須となります。不動産投資は、経費、減価償却、青色申告など節税策の有無により、税金の金額が大きく変わってきます。

本書では個人投資家、退職金の運用を検討している団塊世代、相続税対策で賃貸不動産を保有する方向けに、一見面倒そうに感じる株、FX、投信、金、REIT、ETF、不動産など投資に関係する税金のしくみ、節税策、確定申告までの流れをわかりやすくコンパクトにまとめて解説します。(「近刊情報」より)

目次

第1章 新たな選択NISA
第2章 株の税金
第3章 FXの税金
第4章 金融商品の税金
第5章 不動産投資の税金
第6章 所得税と確定申告

商品詳細

出版社名
東洋経済新報社
対象年齢
一般
フォーマット
単行本

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