近世イギリスのフォレスト政策　財政封建制の展開

「経常費は国王私財で賄うべし」という国王自活原則は、近世国家の形成に伴う経常費の膨張と価格革命による「国王私財」の減価によって遵守できなくなった。議会が経常費のための課税を頑なに拒否したため、国王は減価する「国王私財」の反転増収をはかる財政封建制を展開した。１３世紀の憲法闘争期以降衰微していたフォレストが、この「国王私財」活用策のために俄に表舞台に立たされた。その財政的活用は、フォレスト法の指定解除と復活強化の両面政策という「冷笑的な法操作」によってなされた。庶子的収入の増収をはかるこの政策は、フォレスト制度の焼尽前の燃え盛りであり、長期議会によって処断され歴史の後景に再び退いて行く。

目次

第１部　「緑と肉」の保護区としてのフォレスト（フォレストの目的と管理体制
フォレスト村落と共同地・共同権）
第２部　フォレストの財政的活用の伝統的政策―フォレスト法を前提とする改革（王有林の売却と貸出、樹木販売、開拓地摘発
王領地改革と「国王代理人」）
第３部　フォレストの財政的活用の非伝統的政策（１）―フォレスト法解除による改革（フォレスト法解除による土地分割―フェクナム・フォレストの場合
フォレスト法解除と戦争債務）
第４部　フォレストの財政的活用の非伝統的政策（２）―フォレスト法の解除と復活の両面展開（フォレストの縮小と拡大の両面政策
チャールズ一世のフォレスト法復活とその示談）
第５部　フォレストの財政的活用と共同地・共同権の矛盾（フォレストの財政的活用と住民の共同権の対立―ディーン・フォレストの場合）

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