高度成長は世界都市東京から　反・日本列島改造論

アベノミクスは終わった！「成長戦略」に騙されてはいけない！　田中角栄の「日本列島改造論」以来、政・官主導の公共事業やバラマキ行政が、日本の経済成長を阻害してきたことは歴史が証明済みである。いま日本経済最大の問題は、政策の不在ではなく、政策の過剰なのだ。東京・名古屋・大阪の太平洋メガロポリス（3大都市圏）は世界最強の経済圏であり、リニアによる経済効果は計り知れないものがある。ネットワーク型の鉄道インフラ、都市化と経済活動のエネルギー効率でぶっち切りの日本が、躍り出るのはこれからだ！　少子・過疎化をも起爆剤にして日本は再び高度成長を取り戻すことが出来る！　この成長を妨害しないこと。これが日本経済復活の最善の施策だ。注目の経済アナリストが満を持して提言する「反・日本列島改造論」。

目次

第１章　２１世紀のキーワードは都市化とエネルギー効率（２０世紀を通じて、都市化こそ経済成長の源泉だった
９０年代の日本経済の低迷も「均衡ある国土の発展」路線による政策不況だった　ほか）
第２章　都市化の背骨には、鉄道が必要不可欠（日本経済だけが突出して高いエネルギー効率を維持してきた理由は何か
そぞろ歩きさえ営利事業化するアメリカ　ほか）
第３章　世界中の大都市は東京をまねるか、亡びるかの岐路に立たされる（１０〜３０年代に理想の大都市と描かれた高密大都市像を実現したのは日本だけ
日本のもうひとつの強みは、貧乏くさいが広くて厚いプチ富裕層の存在　ほか）
第４章　製造業も物流も、サービスも小売も、これからが本領発揮（まだまだどころか、これから日本の製造業が本領を発揮しはじめる
日本の東京・大阪圏では、通勤・通学客の約半数が鉄道を利用している　ほか）
第５章　都市再生―何をなすべきか？（優先順位は、以下の通り
そのために必要な施策は？　ほか）

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