原理原則を踏まえた大学改革を　場当たり策からの脱却こそグローバル化の条件

１９９３年の大学設置基準の大綱化を柱とする改革以来、毎年のように提唱・実行され今日に至っている大学改革―それは浮動的な世論と財政優先の国家政策に追われ大学存立の基底条件をなす原理原則を顧みることなく実施されているだけで、そのような場当たり的施策が、真の改革を推進しないのは言うまでもない。グローバル化の中、いま求められる改革とは何か。大学の本質に根ざし原理原則に立つ改革を説く。

目次

岐路に立つ大学改革の課題
「研究」を組み込んでこそ大学での学び―国際標準教育分類（ＩＳＣＥＤ）二〇一一年版の示唆するもの
「国際標準教育分類」の対象と構成について―日本の高等教育統計への示唆
クオリフィケーションズ・フレームワーク（ＱＦ）の世界的な展開と質保証
入試からアドミッションへ―真のアドミッション・ポリシーの確立に向けて
教養からリベラル・アーツへ―担い手としての教員養成大学の発展
短大からコミュニティ・カレッジへ―変貌する短期高等教育
「大学職員論」―教員外プロ大学職員の形成の課題
法科大学院認証評価制度の意義と課題
プロフェッショナル・スクールの創造としての法科大学院
学年制と秋季入学を考える
大学関係語彙を吟味する―グローバリゼーションを担える言葉の構築に向けて

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