震災後の自然とどうつきあうか

東日本大震災は、土木技術の粋を集めた大きく堅固な構造物による対策が、必ずしも地域の安全を保障するとは限らないことを明らかにした。安全を確保するための別の方法が強く求められている。本書では、土地利用の面では「グリーンインフラストラクチャー」を基本とすることを主張する。生物多様性の保全にも寄与する自然性の高い「空間」―たとえば広大な干潟、砂浜‐砂丘‐後背湿地システム、河川の氾濫原など―を、社会を自然災害から守る「緩衝地帯」として保全する方策である。地震・津波、風水害から生命と財産を守るための「自然に逆らわない」政策や、日本の国土の特性を生かしたエネルギーとしてのバイオマス活用を提案する。

目次

第１章　地震・津波は生態系に何をもたらすか―生態系にとっての大規模撹乱と人間にとっての災害（大津波がもたらした影響と回復
自然災害と大規模撹乱　ほか）
第２章　生態系回復への影響―人間活動の負の遺産（人間活動の負の遺産としての分断孤立化
孤立した生息場所からの絶滅　ほか）
第３章　防災・減災のための戦略と土地利用―日本型さとやまグリーンインフラストラクチャーのすすめ（堤防の高さに集中した議論
防災・減災に生物多様性・生態系の視点　ほか）
第４章　バイオマスを次代のエネルギーに―持続的な生態系サービス供給システム（持続可能性とすみやかな原発からの脱却
多様なエネルギーの選択肢とバイオマス　ほか）

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