省エネルギー政策論 工場・事業所での省エネ法の実効性
発売日：2010年11月
- ISBN
- 978-4-88555-381-3
- 著者情報
- 杉山 大志（スギヤマ タイシ）
１９９１年東京大学理学部物理学科卒業。１９９３年東京大学大学院工学研究科物理工学修士了。１９９３年財団法人電力中央研究所入所。１９９５年〜１９９７年国際応用システム解析研究所研究員。２００２年〜２００４年国際学術会議地球環境の制度的側面科学執行委員。２００２年京都議定書ＣＤＭ理事会小規模ＣＤＭパネル委員。２００３年〜産業構造審議会環境部会地球環境小委員会将来枠組み専門委員会委員。２００４年〜ＩＰＣＣ第四次評価報告書第三部会主著者
木村 宰（キムラ オサム）
２０００年東京大学教養学部卒。２００２年東京大学大学院総合文化研究科修士課程修了。２００２年財団法人電力中央研究所入所。２００４年国際応用システム分析研究所（ＩＩＡＳＡ）客員研究員。２００５年フリーチョフ・ナンセン研究所（ＦＮＩ）客員研究員。現在、財団法人電力中央研究所社会経済研究所主任研究員。エネルギー技術政策、省エネルギー政策に関する政策評価研究に従事
野田 冬彦（ノダ フユヒコ）
１９８６年国立福島工業高等専門学校機械工学科卒業。２００３年（有）野田エネルギー管理事務所代表取締役。２００４年放送大学修士（学術）。２０１０年東北大学工学研究科技術社会システム専攻博士後期課程科目修了退学。企業におけるエネルギーマネジメントシステムの構築指導、エネルギーマネジメントに関する各種研究調査業務に従事。また、財団法人省エネルギーセンター委嘱技術調査員／エネルギー使用合理化専門員、エネルギー管理士取得研修等の講師として、数多くの工場の省エネルギー対策支援に携わる
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商品説明
省エネ法を知らずして温暖化対策を語るなかれ。ＩＰＣＣ第五次評価報告書統括執筆責任者が提言。
目次
第１部 省エネルギーバリアの分析（省エネルギーのバリアとは：先行研究レビュー
我が国産業部門における省エネルギーのバリア ほか）
第２部 省エネ法の実効性分析（省エネ法による工場規制の概要と特質
省エネ法による工場規制の効果 ほか）
第３部 省エネルギー診断の実効性分析（省エネルギー診断事業の重要性
わが国における省エネルギー診断事業の概要 ほか）
第４部 これからの省エネルギー政策（公共政策としての省エネルギー
省エネルギーの規模は、温暖化対策としては小さすぎるのか？ ほか）
商品詳細
- 出版社名
- エネルギーフォーラム
- 対象年齢
- 一般
- フォーマット
- 単行本
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