世界政治経済と日本・米国・中国 グローバル危機と国際協調
発売日：2010年3月
- ISBN
- 978-4-492-44365-1
- 著者情報
- 藪下 史郎（ヤブシタ シロウ）
早稲田大学政治経済学術院教授。早稲田大学日米研究機構機構長。１９４３年兵庫県生まれ。１９６６年東京大学経済学部卒業。１９７２年イェール大学にてＰｈ．Ｄ．取得。東京都立大学助教授、横浜国立大学助教授、教授を経て１９９１年より現職
秋葉 弘哉（アキバ ヒロヤ）
早稲田大学政治経済学術院教授。ニューヨーク州立大学ビンガムトン校にてＰｈ．Ｄ．取得。拓殖大学専任講師、助教授を務めた後、新潟大学教授を経て現職。ハーバード大学経済学部客員研究員、ケンブリッジ大学客員研究員などを歴任。専門は、国際経済学
弦間 正彦（ゲンマ マサヒコ）
早稲田大学社会科学総合学術院教授、早稲田大学日米研究機構日米研究所所長。米国ミネソタ大学にて博士号取得後、財団法人国際開発センター研究員、横浜市立大学講師、助教授を経て、早稲田大学助教授。専門は、食料・環境
吉野 孝（ヨシノ タカシ）
早稲田大学政治経済学術院教授、早稲田大学日米研究機構アメリカ政治経済研究所所長。早稲田大学大学院政治学研究科博士後期課程修了後、早稲田大学政治経済学部助手、専任講師、助教授を経て現職。ジョンズ・ホプキンズ大学高等国際問題研究大学院（ＳＡＩＳ）客員研究員などを歴任。専門は、英米政治学、政党論、アメリカ政治
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商品説明
未曾有の世界的経済危機、テロとの戦い、地域紛争、核問題などの政治問題、エネルギー・食料危機、地球温暖化などの環境問題…いま、われわれが直面するさまざまな危機を打開するために３大大国はいったい何をすべきか。
金融危機後の世界経済の不安定性を解決するため、国際協調体制をどう構築すればよいか。またその中で日本、米国、中国はいかなる役割を担えるかを、政治面、経済面、環境面から解き明かす。
直面する危機を打開するため
三大大国は何をすべきか？
米国のサブプライムローン問題に端を発し、世界各国に急速に広まった未曾有の世界的経済危機、テロとの戦い、地域紛争、核問題などの政治問題。エネルギー・食料危機、地球温暖化問題など……。こうした地球規模の政治経済的問題を解決するためには、日本、米国、中国はいかなる役割を担うことができるのか。より良い解決策を見出すための分析の出発点を提示する。
目次
世界経済危機における日本、米国、そして中国の課題
第１部 気候変動問題への対応とエネルギー・食料の安全保障（気候変動問題への対応
気候変動と温室効果ガスの削減：食料およびエネルギー安全保障への影響
気候変動とエネルギー安全保障：オバマ政権の歴史的挑戦）
第２部 アジア経済統合と日米中関係（アジアの経済統合をめぐって
転機の東アジア地域主義と日米の協力アジェンダ
中国、日本、米国はこの不況をどのように克服するのか？：アジア経済統合の視点から）
第３部 変動期における日米政治と政策刷新（日米の政策とダイナミズムの分析
オバマ政権の政治経済：パラダイム、政策、政治
日本の危機対応における政治的リーダーシップと経済ガバナンス
オバマ新政権と日米関係）
第４部 グローバル危機と今後の研究課題（グローバル社会における政治経済と相互依存関係）
商品詳細
- 出版社名
- 東洋経済新報社
- フォーマット
- 単行本
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