マスメディア再生への戦略 ＮＰＯ・ＮＧＯ・市民との協働
発売日：2009年8月
- ISBN
- 978-4-7503-3044-0
- 著者情報
- 世古 一穂（セコ カズホ）
京都市生まれ。神戸大学文学部哲学科（社会学専攻）卒業、大阪大学大学院工学研究科博士課程後期修了。生活科学研究所主任研究員をへて、特定非営利活動促進法の制定に尽力した。人材養成を専門とする中間支援ＮＰＯ「ＮＰＯ研修・情報センター」を１９９７年１１月に開設。同センターは９９年東京都より特定非営利活動法人の認証を取得、代表理事として現在に至る。２００６年より金沢大学大学院人間社会環境研究科教授。現在、日本ＮＰＯ学会理事
土田 修（ツチダ オサム）
金沢市生まれ。名古屋大学文学部卒業。中日新聞社入社後、名古屋本社社会部、北陸本社報道部、東京本社社会部、川崎支局、立川支局をへて、現在、東京本社首都圏編集部次長。一方、ＮＰＯ法人の「ＮＰＯ研修・情報センター」「シーズ」「ＡＴＴＡＣジャパン」の会員や、フランスの月刊評論紙「ル・モンド・ディプロマティーク」日本語版の翻訳スタッフなど、さまざまなボランティア・市民活動に携わっている。日本マス・コミュニケーション学会会員、ＮＰＯ公共哲学研究会会員
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商品説明
「客観報道」を標榜しながらも、国家や政府に寄り添いつづける日本のマスメディア―。市民セクターと協働する「公共するジャーナリズム」への転換を求め、市民に開かれた新たなるメディア検証組織の創設を訴える。
目次
第１章 マスメディアに必要な「市民の視点」（オバマとメディアとＮＰＯ
一市民であること
「市民の視点」と「国民の目線」のちがい
マスメディア記者とジャーナリズム
新聞記事はどのようにつくられるのか―そのプロセスと責任の所在）
第２章 公共するジャーナリズムとは何か（「集中過熱取材」と「一極集中報道」のなかで見失われた市民社会の動き―「阪神・淡路大震災」取材を貫いた私的ジャーナリズムの陥穽
操作される情報に対する市民側のメディアリテラシー―「オウム真理教事件」取材に見る公的ジャーナリズムの限界
マスメディアとＮＰＯの協働の成功事例―「コミュニティ・レストランプロジェクト」
マスメディアと市民の協働―コミュニティＦＭとＧ８メディアネットワーク
マスメディアと国際的な市民活動の協働の可能性―日中韓のＮＰＯ／ＮＧＯ／市民ネットワーキング）
第３章 参加協働型市民社会へのパラダイムシフト（参加協働型市民社会とは
ＮＰＯ、市民参加、協働―その真の意味
東アジア型市民社会を拓く）
第４章 マスメディア改革に必要な「公共（する）哲学」―哲学者・金泰昌氏との対話
商品詳細
- 出版社名
- 明石書店
- 対象年齢
- 一般
- フォーマット
- 単行本
注意事項
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