映像情報メディカル　２００９．８

本誌におけるPACSの特集も3年目となる。この間、世界同時不況が勃発し、わが国の多くの病院の経営環境も悪化している。
医療においては、特定検診と特定保健指導の開始、高齢者保険制度の開始、医師不足の問題、地域医療再生、新型インフルエンザ、臓器移植法改正など、枚挙に暇がないほどめまぐるしく周辺環境が変化している。放射線部門においても、2008年4月の診療報酬改訂における画像診断管理加算２の新設、デジタル加算の廃止とフィルムレス加算の新設など、その変化は急激かつ多大なインパクトをもつ状況となっている。
政府のIT戦略本部が2009年6月30日に公表した 「i-Japan 戦略2015」によれば、 「電子政府・電子自治体」 「教育・人財」 と並んで 「医療・健康」 を3大重点分野と位置づけており、少子高齢化に伴う医師不足の解消を目的とした遠隔医療の拡大、医療情報のID基盤 「日本版EHR（仮称）」 の実現などが盛り込まれている。その中で 「地域の医師不足等の医療が直面する問題」 への対応は、「遠隔医療技術の活用により、通院が時として困難な患者（へき地に居住する妊婦、高齢者・障害者など）が、自宅にいながらより質の高い医療を受けられるようにするとともに、地域の医療機関においても遠隔地にいる医師などのサポートにより、画像診断など専門性の高い医療を受けられるようにする」 とされており、さらに実現のための方策として 「遠隔医療に関する科学的根拠に基づくデータ（エビデンス）を蓄積し、安全性・有効性などに関するエビデンスがあると検証された遠隔医療技術について、適切な導入および適用範囲の拡大を図るとともに、診療報酬等の適切な活用を行う。特に、患者と対面する医師を遠隔サポートする医療機関へのインセンティブ付与の実現方策を検討する」 との方向性が明示されている。

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