在宅勤務 導入のポイントと企業事例 ワークとライフを大きく変える新たな試み
発売日：2009年2月
- ISBN
- 978-4-86319-069-6
- 著者情報
- 木谷 宏（キタニ ヒロシ）
学習院大学経済学部経営学科特別客員教授。１９５９年東京生まれ。１９８５年東京大学経済学部卒業、食品企業入社。営業を経験し、米国ジョージ・ワシントン大学ビジネススクール留学（ＭＢＡ）。米国現地法人ＣＯＯ、経営企画部長を歴任。２００８年４月より現職。ＣＳＲ論、ダイバーシティ・マネジメント論、プロフェッショナル論、食品産業論、等の講義を担当。中央大学大学院総合政策研究科博士後期課程単位取得（人的資源管理論）
新井 栄三（アライ エイゾウ）
独立行政法人労働政策研究・研修機構調査・解析部調査員。１９９０年日本労働研究機構（現・労働政策研究・研修機構）入所。「週刊労働ニュース」記者等を経て、２００３年から「ビジネス・レーバー・トレンド」（同機構発行）記者
中島 康之（ナカジマ ヤスユキ）
１９５８年生まれ。大阪市出身。社会保険労務士法人ＮＳＲの代表社員、大阪府社会保険労務士会理事、公益法人の理事等の役職に就く。全国社会保険労務士会連合会事務指定講座講師、厚生労働省主催セミナー講師を担当する等多方面で講師を務める。また、厚生労働省事業の「在宅勤務導入の手引き」や「テレワーク勤務規程作成の手引き」の編集委員、「企業のためのテレワーク導入・運用ガイドブック」（国土交通省・総務省・厚生労働省・経済産業省）の編集委員を務める等テレワークに関する執筆も多数ある
武田 かおり（タケダ カオリ）
武田かおり社会保険労務士事務所所長。厚生労働省大阪労働局で適用指導員として企業経営者に労働保険の適用指導を実施。現在、独立開業して企業への労務管理指導、企業・団体への説明会、厚生労働省主催セミナー講師などを担当。厚生労働省の委託事業「テレワーク相談センター」のテレワーク専門相談員を務めるなど、企業の生産性、ワーク・ライフ・バランスを踏まえた働き方の多様性を提案する社会保険労務士として活躍中
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商品説明
在宅勤務の課題を克服しながらそのメリットを最大限に活かし、新たなワークスタイルとして成功させるためのポイントを紹介。
目次
第１章 在宅勤務という働き方とこれをめぐる社会の動き（テレワークの類型と在宅勤務
テレワークをめぐる国の動き
テレワークの導入状況 ほか）
第２章 在宅勤務制度の導入・運用のポイントＱ＆Ａ（制度導入の目的―在宅勤務制度は、主にどのような目的で導入されているのでしょうか？
制度導入のプロセス―在宅勤務制度は、どのような手順で導入すればよいのでしょうか？
導入を進める体制―導入を進める際の体制や役割分担はどのようにしたらよいのでしょうか？ ほか）
第３章 在宅勤務規程例
第４章 在宅勤務導入事例（生産性の向上を目指しメリハリのある自立したワークスタイルを追求する在宅勤務―試行導入を経て本格導入へ「株式会社ベネッセコーポレーション」（教育関係サービス業）
“チャレンジドとともに「ｅ社会」の創造”を―ＩＴ技術を駆使して障がい者の就業機会を創り出し、その能力を最大限に引き出す「株式会社沖ワークウェル」（ソフトウェア業）
映像・Ｗｅｂ技術による次世代コミュニケーションのビジネスモデルを自ら実践し、多様なワークスタイルを実現「株式会社見果てぬ夢」（ソフトウェア業））
商品詳細
- 出版社名
- 全国労働基準関係団体連合会
- 対象年齢
- 一般
- フォーマット
- 単行本
注意事項
- 本の帯に関して
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