精神医療　ｎｏ．５３（２００９）「特集自殺と向き合う」

１９９８年に自殺者数が３万人（年間）を超えて以来、大きな社会問題としてクローズアップされた。日本は、旧ソ連邦、東欧諸国についで先進国ではもっとも自殺率の高い国だが、自殺率は完全失業率と恐ろしいほど一致している。中高年世代の男性の自殺増加が全体の自殺率を押し上げているが、この間の市場原理主義の台頭によって旧来の価値観（終身雇用制、年功序列賃金体系）が崩壊し、成果主義と自己責任・自己決定という国や企業の責任放棄に近い政策（非正規雇用、請負・派遣労働の自由化）によって格差は増大し、自殺大国に変貌したと言える。バブル崩壊後の地域や家族関係の崩壊によって、拠るべき心の絆を断たれてしまった多くの人は、うつ病態から自殺へと駆り立てられるケースが圧倒的に多いという。精神科医療の質的・量的充実と医療機関へのアクセスの利便さ、そしてメンタルヘルスについての普及・啓発によって自殺予防の方法を多面的に検証する総力特集。

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