戦後日本産業界の大学教育要求　経済団体の教育言説と現代の教養論

戦後産業界の大学教育に対する要求は、主要経済団体の提言のみでも２００近くに上る。それらを史的・総合的・実証的に分析し、そこにあらわれた教養観、能力観、創造性等の概念を教育学的に整理することを通じ、社会が大学に求める学習成果の内容を具体的に検証・考察した本書は、従来不十分だった産業界・教育界間の建設的な対話を促すと共に、今後の大学のあり方に大きな示唆をもたらす、いま不可欠な労作である。

目次

序章　研究の枠組み
第１章　時代区分および改革要求の背景と概観
第２章　教養概念・教養教育について（１９５０年代〜）
第３章　能力観と求める能力・人材像（１９６０年代〜）
第４章　個性化・多様化と国際化（グローバル化）（１９７０年代〜）
第５章　創造性と創造的人材育成（１９８０年代〜）
終章　結論―産業界要求の特色・変化とその要因および大学教育の意味
補論１　産学連携と人材育成（１９９０年代〜）
補論２　一般教育導入と米国型リベラル教育の輪郭

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